- 3987
- 2026/09/04
- 時価
- 35億円
- PER 予
- 84.69倍
- 2018年以降
- 赤字-929.2倍
(2018-2025年) - PBR
- 4.31倍
- 2018年以降
- 1.97-15.85倍
(2018-2025年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 5.1%
- ROA 予
- 1.69%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
エコモット(3987)の賞与引当金の推移 - 全期間
連結
- 2019年9月30日
- 2818万
- 2019年12月31日 -42.8%
- 1612万
- 2020年3月31日 +111.25%
- 3405万
- 2020年6月30日 -44.39%
- 1893万
- 2020年8月31日 +72.71%
- 3270万
- 2020年11月30日 -45.26%
- 1790万
- 2021年2月28日 +100.58%
- 3590万
- 2021年5月31日 -44.44%
- 1995万
- 2021年8月31日 +105.61%
- 4102万
- 2021年11月30日 -50.57%
- 2027万
- 2022年2月28日 +91.37%
- 3880万
- 2022年5月31日 -45.76%
- 2104万
- 2022年8月31日 +104.05%
- 4294万
- 2022年11月30日 -51.71%
- 2073万
- 2023年2月28日 +106.63%
- 4284万
- 2023年5月31日 -34.96%
- 2786万
- 2023年8月31日 +68.45%
- 4693万
- 2023年11月30日 -40.55%
- 2790万
- 2024年2月29日 +65.44%
- 4616万
- 2024年5月31日 -38.9%
- 2820万
- 2024年8月31日 +84.28%
- 5197万
- 2024年11月30日 -36.14%
- 3319万
- 2025年2月28日 +60.04%
- 5312万
- 2025年5月31日 -32.31%
- 3596万
- 2025年8月31日 +46.76%
- 5277万
- 2025年11月30日 -42.5%
- 3034万
- 2026年2月28日 +81.14%
- 5496万
- 2026年5月31日 -41.96%
- 3189万
個別
- 2016年3月31日
- 1249万
- 2016年12月31日 -42.52%
- 718万
- 2017年3月31日 +107.2%
- 1487万
- 2017年6月30日 -44.87%
- 820万
- 2017年9月30日 +99.55%
- 1636万
- 2017年12月31日 -43.81%
- 919万
- 2018年3月31日 +100%
- 1839万
- 2018年6月30日 -45.42%
- 1004万
- 2018年9月30日 +102.77%
- 2035万
- 2018年12月31日 -39.55%
- 1230万
- 2019年3月31日 +95%
- 2399万
- 2019年6月30日 -39.28%
- 1457万
- 2020年8月31日 +124.43%
- 3270万
- 2021年8月31日 +25.44%
- 4102万
- 2022年8月31日 +4.68%
- 4294万
- 2023年8月31日 -0.85%
- 4258万
- 2024年8月31日 -32.62%
- 2869万
- 2025年8月31日 -1.93%
- 2813万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2025/11/27 12:04
前連結会計年度(自 2023年9月1日至 2024年8月31日) 当連結会計年度(自 2024年9月1日至 2025年8月31日) のれん償却額 2,394千円 2,394千円 賞与引当金繰入額 45,144千円 42,855千円 株主優待引当金繰入額 -千円 11,792千円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
・商品及び製品、原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
・仕掛品
移動平均法(一部個別法)による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
2025/11/27 12:04建物 15年 レンタル用資産 5年 工具、器具及び備品 5年 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/11/27 12:04
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主な項目別の内訳前事業年度(2024年8月31日) 当事業年度(2025年8月31日) 貸倒引当金 39千円 -千円 賞与引当金 8,727千円 8,802千円 退職給付引当金 3,659千円 4,569千円 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2025/11/27 12:04
(注)1.評価性引当額が28,056千円増加しております。この増加の主な要因は、棚卸資産評価損及び土地評価損に係る評価性引当額が減少した一方で、当社における税務上の繰越欠損金に係る評価性引当額が増加したこと等によるものであります。前連結会計年度(2024年8月31日) 当連結会計年度(2025年8月31日) 貸倒引当金 264千円 -千円 賞与引当金 14,479千円 15,561千円 退職給付に係る負債 5,164千円 7,319千円
2.税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法により評価しております。(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法を採用しております。
2.棚卸資産の評価基準及び評価方法
(1)商品及び製品、原材料及び貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は、収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
を採用しております。2025/11/27 12:04