ナルミヤ・インターナショナル(9275)の商品の推移 - 四半期
連結
- 2017年2月28日
- 25億570万
- 2018年2月28日 +19.55%
- 29億9565万
- 2019年5月31日 +43.25%
- 42億9137万
- 2019年8月31日 -25.85%
- 31億8220万
- 2019年11月30日 +46.35%
- 46億5724万
- 2020年2月29日 -27.1%
- 33億9495万
- 2020年5月31日 +35.99%
- 46億1693万
- 2020年8月31日 -37.12%
- 29億333万
- 2020年11月30日 +53.31%
- 44億5114万
- 2021年2月28日 -23.41%
- 34億910万
- 2021年5月31日 +10.4%
- 37億6378万
- 2021年8月31日 -28.7%
- 26億8350万
- 2021年11月30日 +48.65%
- 39億8913万
- 2022年2月28日 -26.15%
- 29億4595万
- 2022年5月31日 +13.78%
- 33億5191万
- 2022年8月31日 -13.06%
- 29億1401万
- 2022年11月30日 +56.69%
- 45億6591万
- 2023年2月28日 -45.72%
- 24億7847万
- 2023年5月31日 +39.48%
- 34億5701万
- 2023年8月31日 -5.13%
- 32億7954万
- 2023年11月30日 +52.73%
- 50億868万
- 2024年2月29日 -36.86%
- 31億6267万
- 2024年5月31日 +20.35%
- 38億629万
- 2024年8月31日 -14.58%
- 32億5121万
- 2024年11月30日 +60.51%
- 52億1837万
- 2025年2月28日 -29.72%
- 36億6773万
- 2025年5月31日 +37.01%
- 50億2513万
- 2025年8月31日 -27.4%
- 36億4826万
個別
- 2018年5月31日
- 37億5085万
- 2018年8月31日 -23.79%
- 28億5853万
- 2018年11月30日 +66.92%
- 47億7139万
- 2019年2月28日 -22.56%
- 36億9489万
- 2020年2月29日 -11.59%
- 32億6675万
- 2021年2月28日 +1.53%
- 33億1660万
- 2022年2月28日 -14.46%
- 28億3709万
- 2023年2月28日 -17.77%
- 23億3300万
- 2024年2月29日 +31.53%
- 30億6865万
- 2025年2月28日 +12.92%
- 34億6518万
有報情報
- #1 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ②【発行済株式】2023/10/13 13:31
種類 第2四半期会計期間末現在発行数(株)(2023年8月31日) 提出日現在発行数(株)(2023年10月13日) 上場金融商品取引所名又は登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 10,122,830 10,122,830 東京証券取引所スタンダード市場 単元株式数100株 計 10,122,830 10,122,830 - - - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当第2四半期連結累計期間におけるわが国経済は、新型コロナウイルス感染症の法的位置付けが「5類感染症」へと移行し、社会経済活動の正常化が進む一方、ロシアのウクライナ侵攻等による資源・エネルギー及び原材料価格の高騰、高インフレ抑制を目的とした世界的な金融引締め、円安の進行や物価上昇等による国内景気への影響など、依然として先行き不透明な状況が続いております。2023/10/13 13:31
当社グループが属するアパレル業界においては、社会活動の正常化が進み「お出かけ需要」が高まったことから、百貨店やショッピングセンターなどの施設に復調傾向がみられ、商品調達における海外サプライチェーンの動向も徐々に回復してきておりますが、生活必需品の物価上昇や原材料の高騰、継続的な円安など引き続き経営環境へのマイナス要因も散見されております。
このような環境の下、当社グループは、百貨店、ショッピングセンター、アウトレットモールのリアル店舗への集客が増えたことにより、百貨店チャネル、ショッピングセンターチャネル、アウトレットチャネルの売上は堅調に推移しました。また、直近では、気温が高く推移したこと、子ども関連の行事が増えたことにより、夏物衣料やお出かけ着が好調に推移しました。一方、ECチャネルの売上高は巣ごもり需要の反動から前連結会計年度を下回りましたが、自社サイト及び他社サイトへの適切な在庫配分を行ったこと、EC独自のプロモーションやEC専売品の投入などを行ったことから、5月度より順調に回復基調となっております。また、円安、原料高による仕入価格高騰に対して、仕様、デザイン、販売価格の工夫などによって、業績への影響を最小限にとどめるべく努めております。