スマレジ(4431)のソフトウエアの推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2018年4月30日
- 9166万
- 2022年4月30日 +62.44%
- 1億4891万
- 2025年1月31日 +43.99%
- 2億1441万
- 2025年4月30日 +32.49%
- 2億8407万
個別
- 2018年4月30日
- 9166万
- 2018年10月31日 +9.37%
- 1億25万
- 2019年1月31日 +2.95%
- 1億321万
- 2019年4月30日 +2.11%
- 1億539万
- 2019年7月31日 +9.78%
- 1億1570万
- 2019年10月31日 +1.66%
- 1億1762万
- 2020年1月31日 +6.19%
- 1億2491万
- 2020年4月30日 -0.19%
- 1億2467万
- 2020年7月31日 +2.29%
- 1億2752万
- 2020年10月31日 +4.68%
- 1億3350万
- 2021年1月31日 +5.94%
- 1億4143万
- 2021年4月30日 +0.53%
- 1億4217万
- 2021年7月31日 +1.79%
- 1億4471万
- 2021年10月31日 +6.42%
- 1億5400万
- 2022年4月30日 -3.31%
- 1億4891万
- 2022年7月31日 +3.2%
- 1億5367万
- 2022年10月31日 -1.82%
- 1億5087万
- 2023年1月31日 +12.61%
- 1億6990万
- 2023年4月30日 +24%
- 2億1068万
- 2023年7月31日 +0.41%
- 2億1154万
- 2023年10月31日 -1.29%
- 2億881万
- 2024年1月31日 +4.55%
- 2億1832万
- 2024年4月30日 -1.32%
- 2億1544万
- 2024年7月31日 +0.8%
- 2億1716万
- 2024年10月31日 -2.62%
- 2億1147万
- 2025年4月30日 +34.14%
- 2億8366万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 主として定額法を採用しております。2025/07/30 12:48
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) 重要な引当金の計上基準 - #2 売上原価明細書(連結)
- ※2 他勘定振替高の内容は、次のとおりであります。2025/07/30 12:48
(原価計算の方法)項目 前事業年度(自 2023年5月1日至 2024年4月30日) 当事業年度(自 2024年5月1日至 2025年4月30日) ソフトウエア仮勘定(千円) 108,388 147,847 研究開発費(千円) 50,589 8,955
当社の原価計算は、プロジェクト別個別原価計算による実際原価計算であります。 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。2025/07/30 12:48
建物 新ショールーム開設等 174,518千円 工具、器具及び備品 サブスク用機器等 310,975千円 ソフトウエア レセONEプラス事業譲受 101,991千円 自社製品「スマレジ」の機能追加等 96,642千円 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ④ 資本の財源及び資金の流動性について2025/07/30 12:48
当社グループの資金需要のうち主なものは、商品仕入やソフトウエア開発に係る人件費の他、販売費及び一般管理費(主に、人件費とそれに伴う営業経費等)であります。
経常的な運転資金や事業規模拡大による設備投資等につきましては、営業活動によるキャッシュ・フローを財源としますが、流動性リスクをコントロールするために、複数の金融機関との間で当座貸越契約を締結しております。 - #5 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
- ① 当事業年度の財務諸表に計上された金額2025/07/30 12:48
② 会計上の見積りの内容に関する理解に資する情報ソフトウエア 50,955 千円 その他(顧客関連資産) 46,904 千円
連結財務諸表「注記事項(重要な会計上の見積り)」に記載した内容と同一であります。 - #6 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- ① 当連結会計年度の連結財務諸表に計上された金額2025/07/30 12:48
② 会計上の見積りの内容に関する理解に資する情報ソフトウエア 50,955 千円 その他(顧客関連資産) 46,904 千円
ア 算出方法 - #7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 主として定額法を採用しております。2025/07/30 12:48
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
4.引当金の計上基準