- 4431
- 2026/08/28
- 時価
- 735億円
- PER 予
- 25.87倍
- 2019年以降
- 17.02-153.35倍
(2019-2026年) - PBR
- 7.48倍
- 2019年以降
- 3.7-19.89倍
(2019-2026年) - 配当 予
- 0.78%
- ROE 予
- 28.93%
- ROA 予
- 19.75%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
スマレジ(4431)のソフトウエアの推移 - 全期間
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2018年4月30日
- 9166万
- 2022年4月30日 +62.44%
- 1億4891万
- 2025年1月31日 +43.99%
- 2億1441万
- 2025年4月30日 +32.49%
- 2億8407万
- 2026年4月30日 +23.86%
- 3億5185万
個別
- 2018年4月30日
- 9166万
- 2018年10月31日 +9.37%
- 1億25万
- 2019年1月31日 +2.95%
- 1億321万
- 2019年4月30日 +2.11%
- 1億539万
- 2019年7月31日 +9.78%
- 1億1570万
- 2019年10月31日 +1.66%
- 1億1762万
- 2020年1月31日 +6.19%
- 1億2491万
- 2020年4月30日 -0.19%
- 1億2467万
- 2020年7月31日 +2.29%
- 1億2752万
- 2020年10月31日 +4.68%
- 1億3350万
- 2021年1月31日 +5.94%
- 1億4143万
- 2021年4月30日 +0.53%
- 1億4217万
- 2021年7月31日 +1.79%
- 1億4471万
- 2021年10月31日 +6.42%
- 1億5400万
- 2022年4月30日 -3.31%
- 1億4891万
- 2022年7月31日 +3.2%
- 1億5367万
- 2022年10月31日 -1.82%
- 1億5087万
- 2023年1月31日 +12.61%
- 1億6990万
- 2023年4月30日 +24%
- 2億1068万
- 2023年7月31日 +0.41%
- 2億1154万
- 2023年10月31日 -1.29%
- 2億881万
- 2024年1月31日 +4.55%
- 2億1832万
- 2024年4月30日 -1.32%
- 2億1544万
- 2024年7月31日 +0.8%
- 2億1716万
- 2024年10月31日 -2.62%
- 2億1147万
- 2025年4月30日 +34.14%
- 2億8366万
- 2026年4月30日 -12.15%
- 2億4920万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 主として定額法を採用しております。2026/07/28 16:41
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
また、顧客関連資産については、効果の及ぶ期間(13年)に基づく定額法によっております。 - #2 売上原価明細書(連結)
- ※2 他勘定振替高の内容は、次のとおりであります。2026/07/28 16:41
(原価計算の方法)項目 前事業年度(自 2024年5月1日至 2025年4月30日) 当事業年度(自 2025年5月1日至 2026年4月30日) ソフトウエア仮勘定(千円) 147,847 238,700 研究開発費(千円) 8,955 31,788
当社の原価計算は、プロジェクト別個別原価計算による実際原価計算であります。 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。2026/07/28 16:41
工具、器具及び備品 サブスク用機器等 354,021千円 ソフトウエア 自社製品「スマレジ」の機能追加等 107,034千円 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- ④ 資本の財源及び資金の流動性について2026/07/28 16:41
当社グループの資金需要のうち主なものは、商品仕入やソフトウエア開発に係る人件費の他、販売費及び一般管理費(主に、人件費とそれに伴う営業経費等)であります。
経常的な運転資金や事業規模拡大による設備投資等につきましては、営業活動によるキャッシュ・フローを財源としますが、流動性リスクをコントロールするために、複数の金融機関との間で当座貸越契約を締結しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 主として定額法を採用しております。2026/07/28 16:41
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
4.引当金の計上基準