- 7074
- 2026/10/20
- 時価
- 15億円
- PER 予
- 227.91倍
- 2019年以降
- 赤字-37.2倍
(2019-2025年) - PBR
- 27.85倍
- 2019年以降
- 1.27-46.17倍
(2019-2025年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 12.22%
- ROA 予
- 0.47%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 セグメント情報等、財務諸表(連結)
- 1 製品およびサービスごとの情報2024/02/26 15:30
2 地域ごとの情報(単位:千円) 直営店舗 FC店舗 商品販売 合計 外部顧客への売上高 3,820,464 312 415,879 4,236,656
(1) 売上高 - #2 主な資産及び負債の内容(連結)
- 商品
2024/02/26 15:30区分 金額(千円) プロテイン 21,552 サプリメント 19,229 その他 10 合計 40,793 - #3 事業の内容
- 3 【事業の内容】2024/02/26 15:30
当社は、「世界中の人々から常に必要とされる企業を創る」を企業理念として掲げ、ウェブマーケティングによって世の中のニーズを把握し、常に必要とされるサービス・商品を創出することを目的としております。企業理念の実現にむけて単一分野のみならず積極的にビジネス展開し、常に必要とされるというビジョンを込めて株式会社トゥエンティーフォーセブンという称号を用いております。英語の「24 hours 7 days a week(いつも、常に)」という言葉に由来しております。
事業面においてはパーソナルトレーニング事業としてパーソナルトレーニングジム「24/7Workout」を全国展開しております。パーソナルトレーニング事業の特徴としては、以下2点があります。 - #4 事業等のリスク
- ①不当景品類および不当表示防止法(景表法)2024/02/26 15:30
不当景品類および不当表示防止法は、商品および役務の取引に関連する不当な景品類および表示による顧客の誘引を防止するため、公正な競争を確保し、もって一般消費者の利益を保護することを目的とするものであります。
当社は販売促進活動の一環として広告による宣伝を積極的に行っているため、過大な景品類の提供や不実の内容や誇大な表現による不当表示を排除し、不当景品類および不当表示防止法に違反しないように充分に留意しております。 - #5 提出会社の親会社等の情報(連結)
- 提出会社の親会社等の情報】2024/02/26 15:30
当社には、金融商品取引法第24条の7第1項に規定する親会社等はありません。 - #6 沿革
- 2 【沿革】2024/02/26 15:30
(注) FCとは、フランチャイズであります。年月 概要 2007年12月 埼玉県羽生市に健康関連商品の販売等を事業目的とした、株式会社ヘルスアップを資本金500万円にて設立 2008年1月 東京都千代田区岩本町に本店移転 - #7 発行済株式、株式の総数等(連結)
- ② 【発行済株式】2024/02/26 15:30
(注) 1.単元株式数は100株であります。種類 事業年度末現在発行数(株)(2023年11月30日) 提出日現在発行数(株)(2024年2月26日) 上場金融商品取引所名または登録認可金融商品取引業協会名 内容 普通株式 5,372,800 5,762,800 東京証券取引所(グロース) (注)1 計 5,372,800 5,762,800 ― ―
2.提出日現在の発行数には、2024年2月1日からこの有価証券報告書提出日までの新株予約権の行使により発行された株式数は、含まれておりません。 - #8 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 業環境の変化に耐え得る収益基盤の強化2024/02/26 15:30
当社の主たる収益基盤はパーソナルトレーニング事業「24/7Workout」であります。ウィズコロナ時代の生活様式の変更を踏まえた事業環境下において、当該事業のサービス品質向上を継続するとともに、店舗の有無に左右されない非対面型の「24/7Online Fitness」の強化や物販販売の拡充を図るほか、シニア予備層、シニア層をターゲットとした新規事業および新商品開発等にも積極的に取り組み、多角的な収益の確保に努めてまいります。
② 集客手法の最適化による新規顧客の増加 - #9 製品及びサービスごとの情報
- 1 製品およびサービスごとの情報2024/02/26 15:30
(単位:千円) 直営店舗 FC店舗 商品販売 合計 外部顧客への売上高 2,908,758 11,960 292,141 3,212,860 - #10 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 1 棚卸資産の評価基準および評価方法2024/02/26 15:30
2 固定資産の減価償却の方法商品 総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。 貯蔵品 総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しております。
(1)有形固定資産 - #11 金融商品関係、財務諸表(連結)
- (金融商品関係)2024/02/26 15:30
1 金融商品の状況に関する事項
(1) 金融商品に対する取組方針