- 7087
- 2026/10/09
- 時価
- 88億円
- PER 予
- 9.38倍
- 2020年以降
- 4.08-39.17倍
(2020-2026年) - PBR
- 1倍
- 2020年以降
- 0.47-1.68倍
(2020-2026年) - 配当 予
- 3.14%
- ROE 予
- 10.65%
- ROA 予
- 4.52%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2023年3月31日
- 24億6600万
- 2024年3月31日 +3.16%
- 25億4400万
個別
- 2023年3月31日
- 34億6500万
- 2024年3月31日 +11.69%
- 38億7000万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2) 有形固定資産2024/06/27 10:05
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。
3.主要な顧客ごとの情報 - #2 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- (注) 未経過リース料期末残高相当額の算定は、未経過リース料期末残高が、有形固定資産の期末残高等に占める割合が低いため、支払利子込み法によっています。2024/06/27 10:05
- #3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 6.企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳2024/06/27 10:05
7.企業結合が連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法流動資産 6,375百万円 固定資産 369 資産合計 6,744
- #4 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 : 3年~50年
機械装置 : 2年~10年
その他 : 1年~20年
ロ.無形固定資産(のれんを除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
また、顧客関連資産については8年で均等償却しております。
ハ.リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
ニ.のれんの償却方法及び償却期間
のれんの償却については、効果の発現する期間(7~10年)にわたり均等償却しております。2024/06/27 10:05 - #5 固定資産売却損の注記(連結)
- 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。
2024/06/27 10:05前連結会計年度
(自 2022年4月1日
至 2023年3月31日)当連結会計年度
(自 2023年4月1日
至 2024年3月31日)その他 -百万円 0百万円 計 - 0 - #6 固定資産売却益の注記(連結)
- 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。
2024/06/27 10:05前連結会計年度
(自 2022年4月1日
至 2023年3月31日)当連結会計年度
(自 2023年4月1日
至 2024年3月31日)土地 13百万円 -百万円 その他 - 0 計 13 0 - #7 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しております。2024/06/27 10:05 - #8 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
- ※2 有形固定資産の減価償却累計額2024/06/27 10:05
前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 有形固定資産の減価償却累計額 955百万円 1,374百万円 - #9 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2024/06/27 10:05
- #10 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに株式会社ホタルクスを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式の取得価額と取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。2024/06/27 10:05
流動資産 6,375 百万円 固定資産 369 負ののれん発生益 △770 - #11 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2024/06/27 10:05
(注)評価性引当金が221百万円増加しております。この増加の主な要因は投資有価証券評価損61百万円、株式会社ホタルクスの取得に伴い減価償却超過額89百万円及び固定資産減損損失51百万円が増加したことに伴うものであります。前連結会計年度(2023年3月31日) 当連結会計年度(2024年3月31日) 土地減損損失 9 9 固定資産減損損失 - 73 投資有価証券評価損 11 72
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳 - #12 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (投資活動によるキャッシュ・フロー)2024/06/27 10:05
投資活動により調達した資金は101百万円(前期は408百万円の使用)となりました。これは主に、定期預金の減少180百万円、有形固定資産の取得による支出38百万円、無形固定資産の取得による支出64百万円の減少要因があったことによるものであります。
(財務活動によるキャッシュ・フロー) - #13 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (キャッシュ・フロー計算書)2024/06/27 10:05
前連結会計年度において、独立掲記していた「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「固定資産売却損益(△は益)」は、金額的重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替を行っております。
この結果、前連結会計年度のキャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「固定資産売却損益(△は益)」に表示していた△13百万円は、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」として組み替えております。 - #14 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/06/27 10:05
イ.有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法を採用しております。 - #15 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 貯蔵品 最終仕入原価法2024/06/27 10:05
3.固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)