ミクリード（7687）の売上高の推移 - 全期間
個別
- 2019年3月31日
- 40億6100万
- 2019年12月31日 -21.67%
- 31億8115万
- 2020年3月31日 +28.04%
- 40億7300万
- 2020年6月30日 -87.53%
- 5億800万
- 2020年9月30日 +155.71%
- 12億9900万
- 2020年12月31日 +67.59%
- 21億7700万
- 2021年3月31日 +27.79%
- 27億8200万
- 2021年6月30日 -77.61%
- 6億2300万
- 2021年9月30日 +98.88%
- 12億3900万
- 2021年12月31日 +84.83%
- 22億9000万
- 2022年3月31日 +32.27%
- 30億2900万
- 2022年6月30日 -65.14%
- 10億5600万
- 2022年9月30日 +101.52%
- 21億2800万
- 2022年12月31日 +60.86%
- 34億2300万
- 2023年3月31日 +36.37%
- 46億6800万
- 2023年6月30日 -69.58%
- 14億2000万
- 2023年9月30日 +104.44%
- 29億300万
- 2023年12月31日 +54.77%
- 44億9300万
- 2024年3月31日 +32.12%
- 59億3600万
- 2024年6月30日 -73.15%
- 15億9400万
- 2024年9月30日 +107.78%
- 33億1200万
- 2024年12月31日 +55.46%
- 51億4900万
- 2025年3月31日 +31.6%
- 67億7600万
- 2025年6月30日 -73.33%
- 18億700万
- 2025年9月30日 +107.97%
- 37億5800万
- 2025年12月31日 +54.1%
- 57億9100万
- 2026年3月31日 +32.46%
- 76億7100万
有報情報
- #1 その他、財務諸表等（連結）
- 当事業年度における半期情報等2026/06/18 13:00
(累計期間) 中間会計期間 当事業年度 売上高 (百万円) 3,758 7,671 税引前中間(当期)純利益 (百万円) 241 408 - #2 セグメント情報等、財務諸表（連結）
- 1.製品及びサービスごとの情報2026/06/18 13:00
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
2.地域ごとの情報 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2026/06/18 13:00
外部顧客への売上高のうち、損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。 - #4 事業等のリスク
- 当社の主要顧客である個人経営の居酒屋などを含む外食業界は、新型コロナウイルス感染症の影響を受け、2020年度以降厳しい環境が続いておりました。2023年5月に新型コロナウイルス感染症が5類感染症に見直された後も、外食業界全体としては回復基調にあるものの、二次会需要や大規模宴会需要はなかなか戻らないこと、人手不足に起因する売上機会のロスなどが回復途上の飲食店の経営を圧迫している状況です。2026/06/18 13:00
このような環境のもと、当社は年中無休の365日受注・出荷や深夜2時まで電話にてご注文いただける体制の用意、24時間いつでも簡単に注文できるWEBシステムや簡単調理の食材の提供など、飲食店の利便性向上に資する商品・サービスを提供することで順調に顧客数及び売上高を伸ばしてまいりました。ただし、新型コロナウイルス感染拡大に伴う飲食店の休業・稼働急減を受け、2020年度・2021年度の当社業績は大きく落ち込みました。
当事業年度におけるわが国経済は、所得や雇用環境の改善等により緩やかな回復傾向が継続する一方で、個人消費の持ち直しには足踏みがみられました。また、原材料価格・エネルギー価格の高騰や急激な為替変動、トランプ米政権の高関税政策等による世界経済への影響が懸念されており、先行きの不透明感はございますが、賃上げやインバウンド需要の高まり等から客足の回復基調が継続することが期待されます。今後、人手不足などに起因する飲食店の手間削減ニーズは高まり続けると予想しており、それに対応する当社ビジネスモデルの強みは効果的に発揮され続けると考えておりますが、当社がメインターゲットとする小規模飲食店・個人経営の飲食店向けの市場にBtoC向けECを運営する大手競合の参入があった場合、当社の経営成績等に影響を及ぼす可能性があります。 - #5 収益認識関係、財務諸表（連結）
- 前事業年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)2026/06/18 13:00
当事業年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日)報告セグメント 業務用食材通販事業 その他の収益 ― 百万円 外部顧客への売上高 6,776 百万円
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報報告セグメント 業務用食材通販事業 その他の収益 ― 百万円 外部顧客への売上高 7,671 百万円 - #6 売上高、地域ごとの情報
- (1) 売上高2026/06/18 13:00
本邦以外の外部顧客への売上高がないため、該当事項はありません。 - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- (3) 経営上の目標達成状況を判断するための客観的な指標等2026/06/18 13:00
当社は、安定的かつ持続的な事業成長と企業価値向上のため、収益力の向上と経営の効率化を図ってまいります。その目標達成状況をモニタリングする指標として、売上高、売上高営業利益率、顧客店舗数、新規顧客店舗数及びWEB受注率を重要な経営指標と位置づけ、各経営課題に取り組んでまいります。
(4) 経営環境 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- このような環境のもと、当社は業務用食材通販のパイオニアとしてお客様の厨房を支えると共に、満足度を向上させるため、特別感がある商品やロス対策・人手不足対策商品の拡充、より使いやすいECサイトにするためのシステム投資など、お客様のニーズにお応えする活動を継続してまいりました。2026/06/18 13:00
これらの取り組みの結果、ご購入いただいたお客様の店舗数は、2026年3月には過去最高を更新するなど、当社事業のベースとなる顧客基盤の維持・拡大に成功しました。売上高の前年同月比増減率は下表のとおりとなり、全ての月で前年の売上高を上回ることができました。
- #9 製品及びサービスごとの情報
- 1.製品及びサービスごとの情報2026/06/18 13:00
単一の製品・サービスの区分の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
