日本インシュレーション(5368)の全事業営業利益の推移 - 全期間
連結
- 2019年3月31日
- 15億6413万
- 2019年12月31日 -10.49%
- 14億2万
- 2020年3月31日 +48.21%
- 20億7491万
- 2020年6月30日 -84.32%
- 3億2529万
- 2020年9月30日 +187.17%
- 9億3414万
- 2020年12月31日 +64.31%
- 15億3492万
- 2021年3月31日 +47.92%
- 22億7051万
- 2021年6月30日 -82.42%
- 3億9921万
- 2021年9月30日 +109.78%
- 8億3746万
- 2021年12月31日 +55.1%
- 12億9887万
- 2022年3月31日 +43.29%
- 18億6115万
- 2022年6月30日 -85.38%
- 2億7218万
- 2022年9月30日 +86.84%
- 5億853万
- 2022年12月31日 +30.08%
- 6億6149万
- 2023年3月31日 +73.16%
- 11億4544万
- 2023年6月30日 -75.62%
- 2億7930万
- 2023年9月30日 +159.68%
- 7億2529万
- 2023年12月31日 +47.48%
- 10億6964万
- 2024年3月31日 +36.32%
- 14億5811万
- 2024年6月30日 -87.47%
- 1億8268万
- 2024年9月30日 +113.02%
- 3億8915万
- 2024年12月31日 +56.93%
- 6億1071万
- 2025年3月31日 +68.24%
- 10億2744万
- 2025年6月30日 -64%
- 3億6990万
- 2025年9月30日 +87.39%
- 6億9316万
- 2025年12月31日 +73.94%
- 12億570万
- 2026年3月31日 +33.67%
- 16億1166万
個別
- 2019年3月31日
- 15億5671万
- 2020年3月31日 +33.9%
- 20億8437万
- 2021年3月31日 +9.76%
- 22億8777万
- 2022年3月31日 -19.19%
- 18億4881万
- 2023年3月31日 -38.25%
- 11億4167万
- 2024年3月31日 +27.21%
- 14億5226万
- 2025年3月31日 -29.25%
- 10億2750万
- 2026年3月31日 +58.31%
- 16億2669万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額207,511千円は、各セグメントに配分していない固定資産の増加分であります。2026/06/22 15:30
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。
当連結会計年度(自 2025年4月1日 至 2026年3月31日) - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 整額は、以下のとおりであります。
(1) セグメント利益の調整額△1,154,372千円は、各報告セグメントに配分していない全社費用であります。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費であります。
(2) セグメント資産の調整額10,537,644千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない本社資産であります。
(3) 減価償却費の調整額59,584千円は、各報告セグメントに配分していない全社資産であります。全社資産は、主に報告セグメントに帰属しない本社資産であります。
(4) 有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額128,291千円は、各セグメントに配分していない固定資産の増加分であります。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2026/06/22 15:30 - #3 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法2026/06/22 15:30
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一であります。報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。 - #4 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- (5) 経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等2026/06/22 15:30
当社グループは、企業の成長並びに生産性向上を測定するうえで、売上高、営業利益及びROEを重視しております。成長性と収益性の観点から、
2024~2026年度を期間とする中期経営計画を策定し、推進しております。 - #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当社グループの業績につきましては、建築関連では、工事部門は物流施設やオフィス等の耐火被覆工事の受注が増加し、工事売上高は前年同期を上回りました。また、販売部門におきましても、住宅向け耐火被覆材や煙突用ライニング材の販売が好調に推移し、販売売上高は前年同期を上回りました。この結果、建築関連セグメント全体の売上高は前年同期を上回る水準となりました。プラント関連では、販売部門でメンテナンス案件向け保温材の需要が減少したものの、工事部門では鉄鋼・化学・石油分野等のメンテナンス工事および建設工事が堅調に推移したことから、プラント関連セグメント全体の売上高は前年同期を上回りました。2026/06/22 15:30
また営業利益面では、人件費の上昇や環境事業の試験設備導入に伴う販管費の増加があったものの、売上総利益の増加により増益となりました。なお、親会社株主に帰属する当期純利益については、営業利益の大幅な増加により前期比で増加しました。
その結果、当社グループにおける当連結会計年度の売上高は14,393,820千円(前年同期比17.8%増)、営業利益1,611,668千円(前年同期比56.9%増)、経常利益は1,603,588千円(前年同期比55.6%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は1,177,863千円(前年同期比51.7%増)となりました。