ゼネテック(4492)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2018年3月31日
- 1億2974万
- 2019年3月31日 +13.14%
- 1億4679万
- 2020年3月31日 +14.26%
- 1億6772万
- 2021年3月31日 +14.46%
- 1億9197万
- 2022年3月31日 +16.57%
- 2億2378万
- 2023年3月31日 +16.72%
- 2億6121万
- 2024年3月31日 +24.68%
- 3億2568万
- 2025年3月31日 -4.57%
- 3億1079万
- 2026年3月31日 +4.81%
- 3億2575万
個別
- 2018年3月31日
- 1億2974万
- 2019年3月31日 +13.14%
- 1億4679万
- 2020年3月31日 +14.26%
- 1億6772万
- 2021年3月31日 +14.46%
- 1億9197万
- 2022年3月31日 +14.8%
- 2億2038万
- 2023年3月31日 +13.42%
- 2億4997万
- 2024年3月31日 +27.96%
- 3億1986万
- 2025年3月31日 -39.14%
- 1億9466万
- 2026年3月31日 +9.05%
- 2億1228万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2.販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/25 11:11
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 支払手数料 274,751 209,031 賞与引当金繰入額 △40,274 47,221 退職給付費用 22,993 26,832 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 無形固定資産(リース資産を除く)
・顧客関連資産
個別案件ごとに判断し、合理的な年数で均等償却しております。
・商標権
定額法によっております。
・自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間に基づく定額法(5年)によっております。
・市場販売用のソフトウエア
見込販売数量に基づく償却額と見込販売可能期間(3年)に基づく均等配分額とを比較し、いずれか大きい額を償却する方法によっております。
・クラウドサービス・ソフトウエア
定額法によっております。2026/06/25 11:11 - #3 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 11:11
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 59,615千円 66,913千円 未払社会保険料 9,001 10,103
- #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 11:11
(注1)当連結会計年度において、企業結合に係る暫定的な会計処理の確定を行っており、前連結会計年度については、暫定的な会計処理の確定による取得原価の当初配分額に重要な見直しが反映された後の金額により開示しております。前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 繰延税金資産 賞与引当金 98,613千円 106,309千円 未払社会保険料 14,739 16,280
(注2)税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
・商品、原材料
移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
・仕掛品
移動平均法に基づく原価法および個別法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
2016年4月1日以降に取得した建物附属設備は定額法、その他は定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物附属設備 3~15年
車両運搬具 4年
工具、器具及び備品 2~20年2026/06/25 11:11