- 7359
- 2026/10/09
- 時価
- 24億円
- PER 予
- 22.44倍
- 2020年以降
- 赤字-57.67倍
(2020-2025年) - PBR
- 2.75倍
- 2020年以降
- 2.41-23.05倍
(2020-2025年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 12.24%
- ROA 予
- 2.91%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
固定資産
連結
- 2022年12月31日
- 22億766万
- 2023年12月31日 +16.09%
- 25億6278万
個別
- 2022年12月31日
- 25億2729万
- 2023年12月31日 +31.06%
- 33億1228万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- (2)セグメント資産の調整額1,267,500千円は各報告セグメントに配賦されない現金及び預金、全社資産であります。2024/03/28 12:48
(3)「調整額」における減価償却費43,554千円並びに有形固定資産及び無形固定資産の増加額36,506千円は、主に、提出会社の事務所設備とパソコン等の購入にかかるものであります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結財務諸表の営業損失と調整を行っております。 - #2 セグメント表の脚注(連結)
- 調整額」は、下記のとおりであります。
(1)セグメント利益又は損失(△)の調整額△458,341千円は、提出会社の管理部門にかかる人件費及び経費等の各報告セグメントに配賦されない提出会社の全社費用であります。
(2)セグメント資産の調整額1,757,732千円は各報告セグメントに配賦されない現金及び預金、全社資産であります。
(3)「調整額」における減価償却費9,375千円並びに有形固定資産及び無形固定資産の増加額1,151千円は、主に、提出会社の事務所設備とパソコン等の購入にかかるものであります。
3.セグメント利益又は損失(△)は、連結財務諸表の営業損失と調整を行っております。2024/03/28 12:48 - #3 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- 7.企業結合日に受け入れた資産及び引き受けた負債の額並びにその主な内訳2024/03/28 12:48
8.企業結合が連結会計年度の開始の日に完了したと仮定した場合の当連結会計年度の連結損益計算書に及ぼす影響の概算額及びその算定方法流動資産 39,304 千円 固定資産 285,776 〃 資産合計 325,081 千円
当該影響の概算額に重要性が乏しいため、記載を省略しています。 - #4 会計方針に関する事項(連結)
- (2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法2024/03/28 12:48
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、建物については、定額法を採用しております。 - #5 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
- 形固定資産
本邦以外に所在している有形固定資産がないため、該当事項はありません。2024/03/28 12:48 - #6 有形固定資産等明細表(連結)
- 【有形固定資産等明細表】2024/03/28 12:48
(単位:千円) - #7 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
- 株式の取得により新たに株式会社テトラクローマを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びに株式会社テトラクローマの株式の取得価額と株式会社テトラクローマの株式取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。2024/03/28 12:48
(注)企業結合日における識別可能資産及び負債の特定並びに時価の算定が未了であるため、取得原価の配分は完了しておりません。よって、上記は暫定的な金額です。流動資産 402,828 千円 固定資産 19,671 〃 のれん 207,433 〃
株式の取得により新たにTT TECH COMPANY LIMITEDを連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びにTT TECH COMPANY LIMITEDの株式の取得価額とTT TECH COMPANY LIMITEDの株式取得のための支出(純額)との関係は次のとおりであります。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 貯蔵品については、先入先出法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)によっています。2024/03/28 12:48
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産