マイクロ波化学（9227）の売上高の推移 - 全期間
個別
- 2021年3月31日
- 4億5802万
- 2021年12月31日 +47.95%
- 6億7765万
- 2022年3月31日 +26.98%
- 8億6051万
- 2022年6月30日 -81.72%
- 1億5732万
- 2022年9月30日 +117.82%
- 3億4268万
- 2022年12月31日 +73.62%
- 5億9497万
- 2023年3月31日 +104.27%
- 12億1535万
- 2023年6月30日 -91.55%
- 1億265万
- 2023年9月30日 +132.59%
- 2億3876万
- 2023年12月31日 +432.28%
- 12億7087万
- 2024年3月31日 +46.62%
- 18億6332万
- 2024年6月30日 -96.29%
- 6915万
- 2024年9月30日 +370.51%
- 3億2539万
- 2024年12月31日 +108.14%
- 6億7726万
- 2025年3月31日 +137.48%
- 16億840万
- 2025年6月30日 -97.26%
- 4409万
- 2025年9月30日 +671.47%
- 3億4020万
- 2025年12月31日 +63.52%
- 5億5631万
- 2026年3月31日 +44.47%
- 8億372万
- 2026年6月30日 +31.51%
- 10億5700万
有報情報
- #1 その他、財務諸表等（連結）
- 当事業年度における半期情報等2025/06/26 13:17
中間会計期間 当事業年度 売上高 (千円) 325,393 1,608,403 税引前当期純利益又は税引前中間純損失(△) (千円) △203,082 164,332 - #2 セグメント情報等、財務諸表（連結）
- (1) 売上高2025/06/26 13:17
本邦の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。
(2) 有形固定資産 - #3 主要な顧客ごとの情報
- (単位:千円)2025/06/26 13:17
(注)当社は単一セグメントとしているため、関連するセグメント名は記載を省略しております。顧客の名称または氏名 売上高 ㈱MiRESSO 187,000 大日本印刷㈱ 178,000 - #4 事業等のリスク
- 当社の主要顧客である化学企業においては、新年度直前の3月までに研究開発予算の獲得が行われるため、当社との共同開発は第1四半期または第2四半期に開始することが多くなります。その結果、当社の収益が計上される共同開発の完了時期が下半期に偏重する傾向にあります。また、大型案件の完了時期による影響があります。これに対して販売費及び一般管理費は、その大部分が固定費であることから、利益の割合も下期に偏重する傾向にあり、投資家の判断に影響を及ぼす可能性があります。2025/06/26 13:17
第18期事業年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)の各四半期会計期間の売上高
(単位:千円) - #5 収益認識関係、財務諸表（連結）
- 2025/06/26 13:17
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報報告セグメント その他の収益 - 外部顧客への売上高 1,863,320
顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報は、「重要な会計方針 6.収益及び費用の計上基準」に記載のとおりであります。 - #6 売上高、地域ごとの情報
- (1) 売上高2025/06/26 13:17
本邦の外部顧客への売上高が損益計算書の売上高の90%を超えるため、記載を省略しております。 - #7 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）
- 2025/06/26 13:17
(3) 経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等
新規案件を獲得し共同開発からスタートをした案件が、実証開発へ、そして最終的には、実機導入にまでステージアップすることが重要となります。これをモニタリングするために重視をしている経営指標としては、1)新規契約獲得数、2)契約総数、及び3)フェーズ別売上高があります。
(4) 優先的に対処すべき事業上及び財務上の課題 - #8 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- b.受注実績2025/06/26 13:17
当事業年度の受注実績は、次のとおりであります。なお、当社はマイクロ波化学関連事業の単一セグメントであるため、売上高の主な内訳別に記載しております。
- #9 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- ② ライセンス契約2025/06/26 13:17
ライセンス契約においては、顧客に対して当社の知的財産の実施許諾を行い、その対価として契約一時金、ランニングロイヤリティを得ております。契約一時金は、知的財産の実施許諾する時点で収益を認識しております。ランニングロイヤリティは、実施許諾先の企業の売上高に基づいて生じるものであり、実施許諾先の企業において製品が販売された時点で収益を認識しております。
7 キャッシュ・フロー計算書における資金の範囲 - #10 重要な後発事象、財務諸表（連結）
- ⑨ 反社会的勢力又は反市場勢力に該当する疑いのある場合並びに過去5年以内にこれらに該当した疑いのある場合2025/06/26 13:17
(4) 本新株予約権者は、自2026年6月期至2030年6月期の事業年度における当社決算書上の連結損益計算書(連結損益計算書を作成していない場合には損益計算書)における売上高が、以下各号に定める基準のいずれかを満たす場合に限り、各新株予約権者に割り当てられた本新株予約権の個数に対して以下各号に定める割合(以下、「行使可能割合」という。)を乗じた個数(1個未満の端数が生じる場合、これを切り捨てた数とする。)の本新株予約権を行使する事ができる。以下の各号の全てを満たす場合、行使可能割合は100%とする。ただし、適用される会計基準の変更や当社の業績に多大な影響を及ぼす企業買収等の事象が発生し、当社の連結損益計算書(連結損益計算書を作成していない場合には損益計算書)に記載された実績数値で判定を行うことが適切でないと取締役会において判断した場合には、当社は合理的な範囲で当該企業買収等の影響を排除し、判定に用いる実績数値の調整を行うものとする。また、国際財務報告基準の適用、決算期の変更等により参照すべき指標の概念に重要な変更があった場合には、別途参照すべき指標を取締役会で定めるものとする。
- #11 顧客との契約から生じる収益の金額の注記
- 前事業年度(自 2023年4月1日 至 2024年3月31日)2025/06/26 13:17
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載しておりません。顧客との契約から生じる収益の金額は、財務諸表「注記事項(収益認識関係)1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しております。
当事業年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
