有価証券報告書-第31期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
- 【提出】
- 2014/06/30 16:48
- 【資料】
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- 【項目】
- 126項目
4 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法
主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物 7年~50年
機械及び装置 2年~10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3)リース資産
原則的にリース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
均等償却