- 1379
- 2026/08/31
- 時価
- 726億円
- PER 予
- 13.02倍
- 2010年以降
- 赤字-41.73倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.06倍
- 2010年以降
- 0.82-1.72倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 2.85%
- ROE 予
- 8.14%
- ROA 予
- 4.54%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
ホクト(1379)の純資産合計の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 351億9300万
- 2008年3月31日 +3.71%
- 364億9800万
- 2009年3月31日 +8.81%
- 397億1400万
- 2010年3月31日 +8.58%
- 431億2200万
- 2011年3月31日 +2.77%
- 443億1800万
- 2012年3月31日 +6.02%
- 469億8400万
- 2013年3月31日 -3.53%
- 453億2400万
- 2014年3月31日 +1.45%
- 459億8100万
- 2015年3月31日 +8.93%
- 500億8900万
- 2016年3月31日 -0.42%
- 498億8100万
- 2017年3月31日 +3.72%
- 517億3600万
- 2018年3月31日 +1.48%
- 525億
- 2019年3月31日 -0.9%
- 520億3000万
- 2020年3月31日 -2.85%
- 505億4500万
- 2021年3月31日 +7.11%
- 541億4000万
- 2022年3月31日 +0.68%
- 545億900万
- 2023年3月31日 -6.52%
- 509億5500万
- 2024年3月31日 +7.59%
- 548億2400万
- 2025年3月31日 +3.62%
- 568億800万
- 2026年3月31日 +14.29%
- 649億2400万
個別
- 2007年3月31日
- 349億3200万
- 2008年3月31日 +4.81%
- 366億1200万
- 2009年3月31日 +8.9%
- 398億7200万
- 2010年3月31日 +9.21%
- 435億4300万
- 2011年3月31日 +4.05%
- 453億800万
- 2012年3月31日 +5.99%
- 480億2000万
- 2013年3月31日 -4.84%
- 456億9700万
- 2014年3月31日 +3.67%
- 473億7500万
- 2015年3月31日 +5.84%
- 501億4100万
- 2016年3月31日 +0.33%
- 503億400万
- 2017年3月31日 +3.86%
- 522億4800万
- 2018年3月31日 +1.17%
- 528億6000万
- 2019年3月31日 -0.87%
- 523億9900万
- 2020年3月31日 -2.03%
- 513億3300万
- 2021年3月31日 +4.69%
- 537億4000万
- 2022年3月31日 -1.35%
- 530億1300万
- 2023年3月31日 -8.01%
- 487億6800万
- 2024年3月31日 +8.49%
- 529億900万
- 2025年3月31日 +2.38%
- 541億6900万
- 2026年3月31日 +10.95%
- 600億9800万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- a.財政状態2026/06/25 15:38
当連結会計年度末の資産合計は、前連結会計年度末に比べ61億5百万円増加し、1,137億26百万円となりました。当連結会計年度末の負債合計は、前連結会計年度末に比べ20億9百万円減少し、488億2百万円となりました。当連結会計年度末の純資産合計は、前連結会計年度末に比べ81億15百万円増加し、649億24百万円となりました。
b.経営成績 - #2 重要な契約等(連結)
- 債の期末残高
10,011百万円
③償還期限
2029年4月5日
④担保・保証の内容
本新株予約権付社債には担保及び保証は付されておらず、また本新株予約権付社債のために特に留保されている資産はありません。
⑤特約の内容
当社の2024年3月期以降の連結の通期の損益計算書に記載される営業損益が2期連続して損失となった場合、又は、当社の2024年3月期以降の各連結会計年度末日における連結の貸借対照表に記載される純資産合計の額が、直前の連結会計年度末日における連結の貸借対照表に記載される純資産合計の額の75%を下回った場合には、当該事由が生じた日以降、社債権者はその選択により、当社に対して、償還すべき日の10銀行営業日以上前に事前通知を行った上で、当該繰上償還日に、その保有する本新株予約権付社債の全部又は一部を繰上償還することを、当社に対して請求する権利を有する。2026/06/25 15:38