- 5711
- 2026/09/02
- 時価
- 7028億円
- PER 予
- 4.99倍
- 2010年以降
- 赤字-352.67倍
（2010-2026年） - PBR
- 0.9倍
- 2010年以降
- 0.34-1.32倍
（2010-2026年） - 配当 予
- 2.17%
- ROE 予
- 18.06%
- ROA 予
- 4.76%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
三菱マテリアル（5711）の特別利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 41億4000万
- 2009年3月31日 +4.64%
- 43億3200万
- 2010年3月31日 +31.65%
- 57億300万
- 2011年3月31日 +18.03%
- 67億3100万
- 2012年3月31日 -80.88%
- 12億8700万
- 2013年3月31日 +632.17%
- 94億2300万
- 2014年3月31日 +442.91%
- 511億5800万
- 2015年3月31日 -75.07%
- 127億5200万
- 2016年3月31日 +260.27%
- 459億4200万
- 2017年3月31日 -16.15%
- 385億2200万
- 2018年3月31日 -63.19%
- 141億7900万
- 2019年3月31日 -44.15%
- 79億1900万
- 2020年3月31日 +109.14%
- 165億6200万
- 2021年3月31日 +74.35%
- 288億7600万
- 2022年3月31日 +33.71%
- 386億900万
- 2023年3月31日 -13.2%
- 335億1100万
- 2024年3月31日 -97.49%
- 8億4000万
- 2025年3月31日 +999.99%
- 126億6100万
- 2026年3月31日 -54.74%
- 57億3100万
個別
- 2008年3月31日
- 58億8000万
- 2009年3月31日 -72.19%
- 16億3500万
- 2010年3月31日 -49.79%
- 8億2100万
- 2011年3月31日 +189.65%
- 23億7800万
- 2012年3月31日 -86.71%
- 3億1600万
- 2013年3月31日 +999.99%
- 35億8200万
- 2014年3月31日 +999.99%
- 484億9600万
- 2015年3月31日 -82.75%
- 83億6400万
- 2016年3月31日 +172.2%
- 227億6700万
- 2017年3月31日 +43.01%
- 325億6000万
- 2018年3月31日 -56.25%
- 142億4600万
- 2019年3月31日 -88.59%
- 16億2600万
- 2020年3月31日 +698.65%
- 129億8600万
- 2021年3月31日 +169.27%
- 349億6800万
- 2022年3月31日 -1.52%
- 344億3800万
- 2023年3月31日 -62.72%
- 128億3800万
- 2024年3月31日 -94.56%
- 6億9800万
- 2025年3月31日 +258.17%
- 25億
- 2026年3月31日 +69.76%
- 42億4400万
有報情報
- #1 減損損失に関する注記（連結）
- (減損損失の認識に至った経緯)2026/06/22 10:29
事業用資産のうち、製品の市場価格の下落、市況の低迷等により収益性が著しく下落している資産グループ、事業の終了を決定した資産グループについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。また、遊休資産等のうち、市場価格の下落等により回収可能価額が帳簿価額を下回るものについて、帳簿価額を回収可能価額まで減額しております。当該事業用資産及び遊休資産等の帳簿価額の減少額を減損損失(13,494百万円)として特別損失に計上しております。
・勘定科目毎の減損損失の内訳 - #2 重要な後発事象、連結財務諸表（連結）
- 当社は、2026年4月に退職一時金制度の一部について確定拠出年金制度へ移行し、「退職給付制度間の移行等に関する会計処理」(企業会計基準適用指針第1号)を適用しております。2026/06/22 10:29
本移行に伴い、翌連結会計年度において特別利益11,033百万円を計上する見込みであります。
(セグメント区分の変更) - #3 関係会社貸倒引当金繰入額の注記
- ※3 貸倒引当金繰入額2026/06/22 10:29
特別損失に計上している貸倒引当金繰入額のうち16,280百万円は、小名浜製錬株式会社に対する貸付金に対して貸倒引当金を計上したものであります。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
