(有形固定資産の減価償却方法の変更)
従来、電子材料生産設備の減価償却方法については、主として定率法を採用しておりましたが、当事業年度より定額法へ変更しております。この変更は、中期経営戦略(2017-2019年度)の策定を契機に減価償却方法を検討した結果、今後生産設備が長期にわたり安定的に稼働することが見込まれ、投資効果が平均的に生ずると見込まれることから、定額法がより合理的と判断したことによるものであります。
この結果、従来の方法によった場合と比較し、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益は、それぞれ218百万円増加しております。