長期借入金
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 722億7000万
- 2009年3月31日 +36%
- 982億8900万
- 2010年3月31日 -25.08%
- 736億3900万
- 2011年3月31日 +0.26%
- 738億2900万
- 2012年3月31日 -17.47%
- 609億2800万
- 2013年3月31日 -26.76%
- 446億2300万
- 2014年3月31日 -14.52%
- 381億4200万
- 2015年3月31日 -26.04%
- 282億800万
- 2016年3月31日 -12.34%
- 247億2700万
- 2017年3月31日 -23.46%
- 189億2600万
- 2018年3月31日 +60.75%
- 304億2400万
- 2019年3月31日 +62.22%
- 493億5500万
- 2020年3月31日 +1.27%
- 499億8100万
- 2021年3月31日 -8.29%
- 458億3700万
- 2022年3月31日 -11.19%
- 407億800万
- 2023年3月31日 -19.39%
- 328億1600万
個別
- 2008年3月31日
- 696億7600万
- 2009年3月31日 +37.84%
- 960億3900万
- 2010年3月31日 -24.49%
- 725億2200万
- 2011年3月31日 +1.3%
- 734億6300万
- 2012年3月31日 -17.57%
- 605億5600万
- 2013年3月31日 -27.93%
- 436億4500万
- 2014年3月31日 -14.05%
- 375億1200万
- 2015年3月31日 -28.46%
- 268億3500万
- 2016年3月31日 -24.13%
- 203億5900万
- 2017年3月31日 -41.35%
- 119億4100万
- 2018年3月31日 +98.11%
- 236億5600万
- 2019年3月31日 -28.96%
- 168億600万
- 2020年3月31日 -30.66%
- 116億5300万
- 2021年3月31日 +48.49%
- 173億300万
- 2022年3月31日 +101.99%
- 349億5100万
- 2023年3月31日 -22.44%
- 271億900万
有報情報
- #1 借入金等明細表、連結財務諸表(連結)
- 【借入金等明細表】2023/06/29 9:58
(注) 1 長期借入金及びリース債務(1年以内に返済予定のものを除く。)の連結決算日後5年内における返済予定額は次のとおりです。区分 当期首残高(百万円) 当期末残高(百万円) 平均利率(%) 返済期限 短期借入金 17,055 18,898 0.92 ― 1年以内に返済予定の長期借入金 10,861 8,053 0.58 ― 1年以内に返済予定のリース債務 322 386 - ― 長期借入金(1年以内に返済予定のものを除く。) 40,708 32,816 0.70 2024年4月~2033年3月 リース債務(1年以内に返済予定のものを除く。) 1,331 2,723 - 2024年3月~2043年1月
2 連結貸借対照表ではリース債務のうち1年以内に返済予定のリース債務は流動負債「その他」に、返済予定が1年を超えるリース債務については固定負債「その他」に含めています。区分 1年超2年以内(百万円) 2年超3年以内(百万円) 3年超4年以内(百万円) 4年超5年以内(百万円) 長期借入金 12,563 8,649 5,932 3,995 リース債務 544 435 337 290 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保付債務は、次のとおりです。2023/06/29 9:58
前連結会計年度(2022年3月31日) 当連結会計年度(2023年3月31日) 短期借入金 39 百万円 31 百万円 長期借入金 213 〃 182 〃 計 253 〃 213 〃 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- b 負債の部2023/06/29 9:58
負債につきましては、前連結会計年度末と比較して34,030百万円減少しました。これは、流動負債の支払手形及び買掛金の減少11,222百万円、借入地金の減少8,320百万円、長期借入金の減少7,891百万円、及び未払法人税等の減少7,310百万円等によるものです。
c 純資産の部 - #4 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 営業債務である支払手形及び買掛金は、そのほとんどが1年以内の支払期日です。2023/06/29 9:58
借入金は、流動性リスク、金利変動リスクに晒されています。このリスクを軽減するために、借入金融機関や償還期間の分散化を図るとともに、長期借入金の一部については、支払金利の変動リスクを回避する目的で、金利スワップ取引を、そのヘッジ手段として利用しています。また、定期的にキャッシュフロー計画、実績を作成し、毎月の決算会議等にて資金の状況を報告しています。
デリバティブ取引は、この金利スワップ取引のほかに、為替予約取引、非鉄金属先渡取引を利用しています。前者は外貨建による製品の販売及び棚卸資産(主として輸入原料)の購入等に係る為替相場の変動によるリスクを回避する目的で、後者は非鉄金属相場の影響を受ける原料・製品等の価格変動によるリスクを回避する目的で、利用しています。