5714 DOWA HD

5714
2024/04/24
時価
3511億円
PER 予
12.49倍
2010年以降
4.76-43.59倍
(2010-2023年)
PBR
0.91倍
2010年以降
0.53-1.96倍
(2010-2023年)
配当 予
2.29%
ROE 予
7.28%
ROA 予
4.36%
資料
Link
CSV,JSON

売上高 - その他

【期間】

連結

2013年3月31日
98億5600万
2014年3月31日 +1.89%
100億4200万
2015年3月31日 +5.38%
105億8200万
2016年3月31日 +6.44%
112億6300万
2017年3月31日 +8.39%
122億800万
2018年3月31日 +0.21%
122億3400万
2019年3月31日 -4.95%
116億2800万
2020年3月31日 +3.67%
120億5500万
2021年3月31日 +8.28%
130億5300万
2022年3月31日 +6.4%
138億8800万
2023年3月31日 +4.39%
144億9800万

有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
「熱処理部門」においては、自動車部品等の金属材料の熱処理・表面処理加工、熱処理加工設備及びその付帯設備の製造・販売・メンテナンス等を営んでいます。
2 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「第5 経理の状況 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。
2023/06/29 9:58
#2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
卯根倉鉱業㈱ほか計8社の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額) 及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、連結総資産、連結売上高、親会社株主に帰属する当期純損益及び利益剰余金等に対し、いずれも僅少であり、全体として連結財務諸表に重要な影響を及ぼさないため非連結子会社としています。
2023/06/29 9:58
#3 主要な顧客ごとの情報
3 主要な顧客ごとの情報
(単位:百万円)
顧客の名称又は氏名売上高関連するセグメント名
田中貴金属工業㈱103,117主として製錬事業
2023/06/29 9:58
#4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「第5 経理の状況 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。
報告セグメントの利益は、経常利益ベースの数値です。
セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいています。2023/06/29 9:58
#5 売上高、地域ごとの情報(連結)
売上高2023/06/29 9:58
#6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
当期は「中期計画2024」の初年度にあたり、企業価値の向上と持続可能な社会の実現への貢献に向け、「循環型ビジネスモデルの進化」と「サステナビリティ・マネジメントの強化」を基本戦略とし、5つのコアビジネスのさらなる強化と経営基盤の充実化のための諸施策を着実に推進しています。
これらの結果、当期の連結売上高は前期比6.2%減の780,060百万円、連結営業利益は同30.1%減の44,610百万円、連結経常利益は同27.0%減の55,501百万円となりました。また、特別損失として収益性が悪化している拠点を対象とする減損損失を5,826百万円計上したこと等により、親会社株主に帰属する当期純利益は同50.9%減の25,041百万円となりました。
主要セグメントごとの経営成績は次のとおりです。
2023/06/29 9:58
#7 追加情報、連結財務諸表(連結)
本契約の終了とそれに伴う株式譲渡に関連する当連結会計年度の連結損益への影響は軽微です。また、翌連結会計年度の連結損益への影響も軽微であると見込んでいます。
なお、本契約により製造された製品の販売に係る当連結会計年度の売上高は75,809百万円です。
2023/06/29 9:58
#8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
なお、当連結会計年度において、NPGM KOREA Co., Ltd.は重要性が増したため、連結の範囲に含めています。また、連結子会社であった秋田リサイクル・アンド・ファインパック㈱を、清算が結了したことにより連結の範囲から除外しています。
卯根倉鉱業㈱ほか計8社の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額) 及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、連結総資産、連結売上高、親会社株主に帰属する当期純損益及び利益剰余金等に対し、いずれも僅少であり、全体として連結財務諸表に重要な影響を及ぼさないため非連結子会社としています。
2 持分法の適用に関する事項
2023/06/29 9:58
#9 関係会社との取引に関する注記
関係会社との取引に係るものが次のとおり含まれています。
前事業年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
売上高21,150百万円33,320百万円
営業費用4,0615,001
2023/06/29 9:58
#10 顧客との契約から生じる収益の金額の注記(連結)
※1 顧客との契約から生じる収益
売上高については、顧客との契約から生じる収益及びそれ以外の収益を区分して記載していません。顧客との契約から生じる収益の金額は、連結財務諸表「注記事項(収益認識関係) 1 顧客との契約から生じる収益を分解した情報」に記載しています。
2023/06/29 9:58