三井松島 HD(1518)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 11億8200万
- 2009年3月31日 +444.92%
- 64億4100万
- 2010年3月31日 -25.43%
- 48億300万
- 2011年3月31日 -35.42%
- 31億200万
- 2012年3月31日 +102.77%
- 62億9000万
- 2013年3月31日 -39.27%
- 38億2000万
- 2014年3月31日 -50.5%
- 18億9100万
- 2015年3月31日
- -2億7100万
- 2016年3月31日
- 10億700万
- 2017年3月31日 +1.99%
- 10億2700万
- 2018年3月31日 +49.07%
- 15億3100万
- 2019年3月31日 +239.71%
- 52億100万
- 2020年3月31日 -47.3%
- 27億4100万
- 2021年3月31日 -29%
- 19億4600万
- 2022年3月31日 +332.53%
- 84億1700万
- 2023年3月31日 +325.2%
- 357億8900万
- 2024年3月31日 -29.67%
- 251億7000万
- 2025年3月31日 -69.75%
- 76億1500万
個別
- 2008年3月31日
- 1億5000万
- 2009年3月31日 +3.33%
- 1億5500万
- 2010年3月31日
- -4000万
- 2011年3月31日
- 1億4500万
- 2012年3月31日 -21.38%
- 1億1400万
- 2013年3月31日
- -2億800万
- 2014年3月31日 -13.46%
- -2億3600万
- 2015年3月31日 -50%
- -3億5400万
- 2016年3月31日 -66.67%
- -5億9000万
- 2017年3月31日
- -4億9900万
- 2018年3月31日 -16.63%
- -5億8200万
- 2019年3月31日
- 5100万
- 2020年3月31日 +999.99%
- 21億2200万
- 2021年3月31日 -7.16%
- 19億7000万
- 2022年3月31日 +152.64%
- 49億7700万
- 2023年3月31日 +162.77%
- 130億7800万
- 2024年3月31日 +72.48%
- 225億5700万
- 2025年3月31日 -64.11%
- 80億9500万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、連結財務諸表作成において採用している会計処理の方法と概ね同一であります。2025/06/20 11:45
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値であります。
セグメント間の内部売上高又は振替高は、市場実勢価格に基づいております。 - #2 企業結合等関係、連結財務諸表(連結)
- ぼす影響の概算額及びその算定方法2025/06/20 11:45
(概算額の算定方法)売上高 967百万円 営業利益 399 〃 経常利益 395 〃
同社の2024年4月1日から2024年6月30日までの売上高及び損益情報に、企業結合時に認識されたのれんが当連結会計年度開始の日に発生したものとし、のれん償却額を加減して影響の概算額としております。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度の業績につきましては、産業用製品セグメントの株式会社ジャパン・チェーン・ホールディングスや金融その他セグメントの株式会社エム・アール・エフの子会社化などによる増収があったものの、2024年3月期をもってエネルギーセグメントである石炭生産及び販売事業が終了したことなどにより、売上高は60,574百万円と前年同期比16,897百万円(21.8%)の減収となりました。2025/06/20 11:45
営業利益は、上記と同様の理由により、7,615百万円と前年同期比17,554百万円(69.7%)の減益となりました。
経常利益は、営業外収益に受取利息376百万円を計上したことなどにより、8,448百万円と前年同期比17,556百万円(67.5%)の減益となりました。 - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- ② 当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額の算出に用いた主要な仮定2025/06/20 11:45
のれんを評価するにあたり、当社グループでは固定資産の減損に係る会計基準等に従い、のれんを含む資金生成単位について、対象会社ごとに買収時に見込んだ事業計画に基づく営業利益及び営業キャッシュ・フローの達成状況等を検討し、のれんの減損の兆候を識別しております。
のれんの減損の兆候を識別した場合、のれんを含む資金生成単位における回収可能価額を使用価値により測定し、減損損失の認識の判定を行っておりますが、その使用価値測定のベースとなる将来キャッシュ・フローは、当初買収時の事業計画を基礎として見積っております。