1802 大林組

時価

1兆3088億円

PER 予

14.95倍

2010年以降

赤字-57.78倍
（2010-2024年）

1.13倍

2010年以降

0.55-1.69倍
（2010-2024年）

4.41%

ROE 予

7.55%

ROA 予

2.88%

従業員給料手当、減損損失 - 不動産、減価償却累計額他2件

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

年度	従業員給料手当		減損損失 - 不動産		減価償却累計額		独占禁止法関連損失引当金の増減額（△は減少）		セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産
2008/03	238億		-		-106億		-		-
2009/03	237億	-0.6%	-		-109億	赤拡	-		-
2010/03	227億	-4.3%	-		-108億	赤縮	-		-
2011/03	242億	+6.8%	-		-111億	赤拡	-		-
2012/03	229億	-5.2%	-		-112億	赤拡	-		-
2013/03	236億	+2.8%	-		-110億	赤縮	-		-
2014/03	227億	-3.9%	53.7億		-92.6億	赤縮	-		18.3億
2015/03	225億	-0.9%	69.3億	+28.9%	-89.1億	赤縮	-		18.8億	+2.8%
2016/03	237億	+5.4%	28億	-59.6%	-93.2億	赤拡	-		11.5億	-38.7%
2017/03	247億	+4.5%	0.17億	-99.4%	-92.4億	赤縮	-2.95億		11.6億	+0.3%
2018/03	281億	+13.4%	3.91億	大幅増	-102億	赤拡	101億	黒転	11.3億	-2.2%
2019/03	264億	-5.8%	0	-100%	-103億	赤拡	-2.04億	赤転	10.7億	-5.1%
2020/03	270億	+2%	1.18億		-106億	赤拡	-61.8億	赤拡	10.2億	-4.7%
2021/03	264億	-2.2%	5.4億	+357.6%	-106億	赤縮	-41.5億	赤縮	10.7億	+4.8%
2022/03	277億	+5%	6.05億	+12%	-110億	赤拡	-		11.5億	+7.5%
2023/03	295億	+6.4%	0.29億	-95.2%	-116億	赤拡	-		11.8億	+2%

2008年3月

従業員給料手当: 238億3500万
減損損失 - 不動産: -
減価償却累計額: -105億9800万
独占禁止法関連損失引当金の増減額（△は減少）: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産: -

2009年3月

従業員給料手当: 237億300万
減損損失 - 不動産: -
減価償却累計額: -108億9000万
独占禁止法関連損失引当金の増減額（△は減少）: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産: -

2010年3月

従業員給料手当: 226億7800万
減損損失 - 不動産: -
減価償却累計額: -108億3800万
独占禁止法関連損失引当金の増減額（△は減少）: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産: -

2011年3月

従業員給料手当: 242億1200万
減損損失 - 不動産: -
減価償却累計額: -110億5400万
独占禁止法関連損失引当金の増減額（△は減少）: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産: -

2012年3月

従業員給料手当: 229億4900万
減損損失 - 不動産: -
減価償却累計額: -111億9400万
独占禁止法関連損失引当金の増減額（△は減少）: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産: -

2013年3月

従業員給料手当: 236億
減損損失 - 不動産: -
減価償却累計額: -110億4800万
独占禁止法関連損失引当金の増減額（△は減少）: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産: -

2014年3月

従業員給料手当: 226億7700万
減損損失 - 不動産: 53億7300万
減価償却累計額: -92億6000万
独占禁止法関連損失引当金の増減額（△は減少）: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産: 18億2800万

2015年3月

従業員給料手当: 224億6900万
減損損失 - 不動産: 69億2600万
減価償却累計額: -89億700万
独占禁止法関連損失引当金の増減額（△は減少）: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産: 18億8000万

2016年3月

従業員給料手当: 236億7900万
減損損失 - 不動産: 27億9900万
減価償却累計額: -93億2400万
独占禁止法関連損失引当金の増減額（△は減少）: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産: 11億5200万

2017年3月

従業員給料手当: 247億4500万
減損損失 - 不動産: 1700万
減価償却累計額: -92億3900万
独占禁止法関連損失引当金の増減額（△は減少）: -2億9500万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産: 11億5600万

2018年3月

従業員給料手当: 280億5700万
減損損失 - 不動産: 3億9100万
減価償却累計額: -101億6300万
独占禁止法関連損失引当金の増減額（△は減少）: 100億9200万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産: 11億3100万

2019年3月

従業員給料手当: 264億3700万
減損損失 - 不動産: 0
減価償却累計額: -102億7200万
独占禁止法関連損失引当金の増減額（△は減少）: -2億400万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産: 10億7300万

2020年3月

従業員給料手当: 269億6200万
減損損失 - 不動産: 1億1800万
減価償却累計額: -106億4200万
独占禁止法関連損失引当金の増減額（△は減少）: -61億7900万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産: 10億2300万

2021年3月

従業員給料手当: 263億7700万
減損損失 - 不動産: 5億4000万
減価償却累計額: -106億1800万
独占禁止法関連損失引当金の増減額（△は減少）: -41億4500万
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産: 10億7200万

2022年3月

従業員給料手当: 276億8500万
減損損失 - 不動産: 6億500万
減価償却累計額: -110億100万
独占禁止法関連損失引当金の増減額（△は減少）: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産: 11億5200万

2023年3月

従業員給料手当: 294億6700万
減損損失 - 不動産: 2900万
減価償却累計額: -116億3300万
独占禁止法関連損失引当金の増減額（△は減少）: -
セグメント間の内部売上高又は振替高 - 不動産: 11億7500万