鹿島建設(1812)の当期純利益の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 407億900万
- 2009年3月31日
- -62億9600万
- 2009年12月31日
- 254億7900万
- 2010年3月31日 -48.09%
- 132億2500万
- 2010年6月30日 -35.14%
- 85億7800万
- 2010年9月30日 +135.91%
- 202億3600万
- 2010年12月31日 +57.81%
- 319億3500万
- 2011年3月31日 -19.07%
- 258億4400万
- 2011年6月30日 -98.88%
- 2億8900万
- 2011年9月30日 +999.99%
- 60億4500万
- 2011年12月31日 -46.29%
- 32億4700万
- 2012年3月31日 +18.05%
- 38億3300万
- 2012年6月30日 -12.29%
- 33億6200万
- 2012年9月30日 +169.81%
- 90億7100万
- 2012年12月31日 +86.22%
- 168億9200万
- 2013年3月31日 +38.7%
- 234億2900万
- 2013年6月30日 -84.05%
- 37億3600万
- 2013年9月30日 +130.27%
- 86億300万
- 2013年12月31日 +62.11%
- 139億4600万
- 2014年3月31日 +48.8%
- 207億5200万
- 2014年6月30日 -78.46%
- 44億6900万
- 2014年9月30日 +60.06%
- 71億5300万
- 2014年12月31日 +228.74%
- 235億1500万
- 2015年3月31日 -35.62%
- 151億3900万
個別
- 2008年3月31日
- 58億7000万
- 2009年3月31日
- -75億4800万
- 2010年3月31日
- 31億2800万
- 2011年3月31日 +45.14%
- 45億4000万
- 2012年3月31日
- -71億200万
- 2012年9月30日
- 47億9400万
- 2013年3月31日 +82%
- 87億2500万
- 2013年9月30日 -53.54%
- 40億5400万
- 2014年3月31日 +23.9%
- 50億2300万
- 2014年9月30日 +49.03%
- 74億8600万
- 2015年3月31日 +7.39%
- 80億3900万
- 2015年9月30日 +47%
- 118億1700万
- 2016年3月31日 +230.15%
- 390億1400万
- 2016年9月30日 +15.29%
- 449億8000万
- 2017年3月31日 +81.7%
- 817億3000万
- 2018年3月31日 +22.75%
- 1003億2000万
- 2019年3月31日 -3.23%
- 970億7800万
- 2020年3月31日 -17.45%
- 801億3600万
- 2021年3月31日 +3.36%
- 828億2900万
- 2022年3月31日 -12.84%
- 721億9200万
- 2023年3月31日 +8.62%
- 784億1600万
- 2024年3月31日 +14.94%
- 901億3400万
- 2025年3月31日 +16.21%
- 1047億4700万
- 2026年3月31日 +40.26%
- 1469億2100万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- (ⅱ)事業年度(4月1日~3月31日)を対象に、3月末時点の役位に応じ、取締役会の決議を経て6月末に一括支給する。2026/06/24 10:22
(ⅲ)役位ごとに定めた賞与基準額に、「当年度の親会社株主に帰属する当期純利益」、「安全成績(度数率及び死亡災害発生件数)」及び「従業員エンゲージメント(鹿島エンゲージメントスコア(前年度比))」に基づく3つの支給率を70:15:15の評価ウエイトに基づいて計算した評価係数を乗じて算定する。各支給率は200%を上限とし、一定の基準を下回った場合は0%とする。具体的には、下図に示すとおりとする。
<算定式>賞与額 = 賞与基準額 × 評価係数※ - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 当社グループは、中期経営計画(2024~2026)の策定後も、事業環境や業績動向を踏まえ、財務戦略を適切に更新している。取締役会においては、資本コストや事業ごとの資本収益性を確認、評価するとともに、株式市場における各種指標、IR活動の実績を把握した上で、成長投資や株主還元などの財務戦略、キャッシュアロケーションを検証している。2026/06/24 10:22
当連結会計年度は、前連結会計年度に続き目標を上回る利益を確保し、過去最高益を達成した。2027年3月期についても、親会社株主に帰属する当期純利益は、中期経営計画の経営目標を大きく上回る1,700億円を目指している。
当社グループが認識している8%程度の株主資本コストに対し、当連結会計年度のROEは13.3%となった。2027年3月期以降も継続的に10%を超え、株主資本コストを十分に上回る資本収益性を確保できると見通している。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 売上高は、建設事業の売上高増加により、前連結会計年度比5.3%増の3兆672億円(前連結会計年度は2兆9,118億円)となった。2026/06/24 10:22
利益については、建設事業の売上総利益の向上を主因に、営業利益は前連結会計年度比58.5%増の2,407億円(前連結会計年度は1,518億円)、経常利益は同49.6%増の2,404億円(同1,606億円)、親会社株主に帰属する当期純利益は同40.9%増の1,773億円(同1,258億円)となった。
セグメントごとの経営成績は次のとおりである。(セグメントの経営成績については、セグメント間の内部売上高又は振替高を含めて記載している。) - #4 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- 3 1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりである。2026/06/24 10:22
※ 役員及び従業員向け株式交付信託の信託財産として信託口が保有する当社株式を、1株当たり当期純利益金額の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式に含めている。控除した当該自己株式の期中平均株式数は、前連結会計年度1,743千株、当連結会計年度1,057千株である。前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 125,817 177,334 普通株主に帰属しない金額(百万円) - - 普通株式に係る親会社株主に帰属する当期純利益(百万円) 125,817 177,334 普通株式の期中平均株式数(千株) 472,120 466,896