- 1887
- 2026/09/03
- 時価
- 485億円
- PER 予
- 10.85倍
- 2019年以降
- 赤字-31.91倍
(2019-2026年) - PBR
- 0.61倍
- 2019年以降
- 0.48-1.21倍
(2019-2026年) - 配当 予
- 4.6%
- ROE 予
- 5.62%
- ROA 予
- 2.53%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
日本国土開発(1887)の営業活動によるキャッシュ・フローの推移 - 通期
連結
- 2009年5月31日
- -30億2900万
- 2010年5月31日
- 62億1700万
- 2011年5月31日
- -4億5900万
- 2012年5月31日 -533.99%
- -29億1000万
- 2013年5月31日
- 47億6300万
- 2014年5月31日 -75.73%
- 11億5600万
- 2015年5月31日 +48.27%
- 17億1400万
- 2016年5月31日 +147.37%
- 42億4000万
- 2017年5月31日 +550.9%
- 275億9800万
- 2018年5月31日 -65.99%
- 93億8600万
- 2019年5月31日 -42.65%
- 53億8300万
- 2020年5月31日
- -34億7600万
- 2021年5月31日
- 45億7200万
- 2022年5月31日 -17.78%
- 37億5900万
- 2023年5月31日
- -110億6200万
- 2024年5月31日
- -12億6300万
- 2025年5月31日
- 37億9300万
- 2026年5月31日
- -45億6900万
個別
- 2008年5月31日
- 9億7300万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (3) キャッシュ・フロー2026/08/21 15:01
営業活動によるキャッシュ・フローは、売上債権の増加10,278百万円、販売用不動産の増加3,326百万円等の支出要因が、税金等調整前当期純利益6,495百万円、仕入債務の増加1,867百万円等の収入要因を上回り、4,569百万円の支出超過(前連結会計年度は3,793百万円の収入超過)となりました。
投資活動によるキャッシュ・フローは、投資有価証券の売却及び償還による収入3,520百万円等の収入要因が、有形固定資産の取得による支出2,135百万円等の支出要因を上回り、456百万円の収入超過(前連結会計年度は3,876百万円の支出超過)となりました。 - #2 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
- (連結キャッシュ・フロー計算書関係)2026/08/21 15:01
前連結会計年度において「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「コミットメントライン費用」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
前連結会計年度において「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「タームローン費用」は、金額的重要性が増したため、当連結会計年度より独立掲記することとしております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。