日本電設工業（1950）の構築物（純額）の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 2億7500万
2009年3月31日 -5.82%: 2億5900万
2010年3月31日 +33.98%: 3億4700万
2011年3月31日 +6.34%: 3億6900万
2012年3月31日 +15.45%: 4億2600万
2013年3月31日 +22.77%: 5億2300万
2014年3月31日 -4.02%: 5億200万
2015年3月31日 -5.38%: 4億7500万
2016年3月31日 +4.84%: 4億9800万
2017年3月31日 +5.82%: 5億2700万
2018年3月31日 -3.61%: 5億800万
2019年3月31日 +23.03%: 6億2500万
2020年3月31日 -1.6%: 6億1500万
2021年3月31日 -13.66%: 5億3100万
2022年3月31日 +10.55%: 5億8700万
2023年3月31日 -9.54%: 5億3100万
2024年3月31日 -6.03%: 4億9900万
2025年3月31日 +8.42%: 5億4100万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)、並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっているが、軌陸車についての耐用年数は12年としている。
無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいている。
リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用している。2025/06/20 15:08

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※6 固定資産除売却損の内訳は次のとおりである。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)	当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物・構築物売却損	0百万円	―百万円
機械、運搬具及び工具器具備品売却損	0	0
土地売却損	0	―
建物・構築物除却損	40	46
機械、運搬具及び工具器具備品除却損	24	41

2025/06/20 15:08

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法
ただし、1998年4月1日以降取得した建物(附属設備を除く)、並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっているが、軌陸車についての耐用年数は12年としている。

2025/06/20 15:08