訂正有価証券報告書-第81期(平成30年1月1日-平成30年12月31日)
(表示方法の変更)
(貸借対照表関係)
前事業年度において区分掲記していた流動資産の「有価証券」は、当事業年度において金額的重要性が乏しくなったため、流動資産の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っている。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、流動資産の「有価証券」に表示していた6,000百万円は、「その他」として組み替えている。
(損益計算書関係)
1 前事業年度において区分掲記していた営業外費用の「貸倒引当金繰入額」は、当事業年度において金額的重要性が乏しくなったため、営業外費用の「雑支出」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、営業外費用の「貸倒引当金繰入額」に表示していた526百万円は「雑支出」として組み替えている。
2 前事業年度において区分掲記していた特別利益の「固定資産売却益」は、当事業年度において金額的重要性が乏しくなったため、特別利益の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、特別利益の「固定資産売却益」に表示していた1,122百万円は「その他」として組み替えている。
(貸借対照表関係)
前事業年度において区分掲記していた流動資産の「有価証券」は、当事業年度において金額的重要性が乏しくなったため、流動資産の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っている。
この結果、前事業年度の貸借対照表において、流動資産の「有価証券」に表示していた6,000百万円は、「その他」として組み替えている。
(損益計算書関係)
1 前事業年度において区分掲記していた営業外費用の「貸倒引当金繰入額」は、当事業年度において金額的重要性が乏しくなったため、営業外費用の「雑支出」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、営業外費用の「貸倒引当金繰入額」に表示していた526百万円は「雑支出」として組み替えている。
2 前事業年度において区分掲記していた特別利益の「固定資産売却益」は、当事業年度において金額的重要性が乏しくなったため、特別利益の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、特別利益の「固定資産売却益」に表示していた1,122百万円は「その他」として組み替えている。