有価証券報告書-第88期(2025/01/01-2025/12/31)
(表示方法の変更)
(損益計算書関係)
1 前事業年度において区分掲記していた営業外費用の「租税公課」及び「貸倒引当金繰入額」については、当事業年度において金額的重要性が乏しくなったため、営業外費用の「その他」に含めて表示している。また、営業外費用の「損害賠償費用」は、当事業年度において重要性が増したため、区分掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、営業外費用に表示していた「租税公課」370百万円、「貸倒引当金繰入額」224百万円、「雑支出」1,061百万円は、「損害賠償費用」80百万円、「雑支出」1,576百万円として組み替えている。
2 前事業年度において区分掲記していた特別損失の「固定資産圧縮損」及び「投資有価証券売却損」については、当事業年度において金額的重要性が乏しくなったため、特別損失の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、特別損失に表示していた「固定資産圧縮損」214百万円、「投資有価証券売却損」43百万円は、「その他」として組み替えている。
(損益計算書関係)
1 前事業年度において区分掲記していた営業外費用の「租税公課」及び「貸倒引当金繰入額」については、当事業年度において金額的重要性が乏しくなったため、営業外費用の「その他」に含めて表示している。また、営業外費用の「損害賠償費用」は、当事業年度において重要性が増したため、区分掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、営業外費用に表示していた「租税公課」370百万円、「貸倒引当金繰入額」224百万円、「雑支出」1,061百万円は、「損害賠償費用」80百万円、「雑支出」1,576百万円として組み替えている。
2 前事業年度において区分掲記していた特別損失の「固定資産圧縮損」及び「投資有価証券売却損」については、当事業年度において金額的重要性が乏しくなったため、特別損失の「その他」に含めて表示している。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組み替えを行っている。
この結果、前事業年度の損益計算書において、特別損失に表示していた「固定資産圧縮損」214百万円、「投資有価証券売却損」43百万円は、「その他」として組み替えている。