- 9743
- 2026/09/02
- 時価
- 733億円
- PER 予
- 12.58倍
- 2010年以降
- 赤字-92.45倍
(2010-2026年) - PBR
- 1.9倍
- 2010年以降
- 0.43-2.81倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 5.28%
- ROE 予
- 15.13%
- ROA 予
- 10.52%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
丹青社(9743)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年1月31日
- 2億9208万
- 2009年1月31日 -52.17%
- 1億3971万
- 2010年1月31日 +43.91%
- 2億106万
- 2011年1月31日 +11.4%
- 2億2398万
- 2012年1月31日 +5.65%
- 2億3663万
- 2013年1月31日 +103.13%
- 4億8068万
- 2014年1月31日 +92.55%
- 9億2555万
- 2015年1月31日 -5.54%
- 8億7426万
- 2016年1月31日 +22.22%
- 10億6855万
- 2017年1月31日 +3.58%
- 11億685万
- 2018年1月31日 +25.99%
- 13億9450万
- 2019年1月31日 -31.65%
- 9億5316万
- 2020年1月31日 -25.01%
- 7億1482万
- 2021年1月31日 -22.33%
- 5億5516万
- 2022年1月31日 +7.83%
- 5億9865万
- 2023年1月31日 +9.02%
- 6億5264万
- 2024年1月31日 +77.61%
- 11億5913万
- 2025年1月31日 -7.13%
- 10億7645万
- 2026年1月31日 +46.87%
- 15億8100万
個別
- 2008年1月31日
- 2億9179万
- 2009年1月31日 -52.15%
- 1億3961万
- 2010年1月31日 +43.95%
- 2億97万
- 2011年1月31日 +11.42%
- 2億2393万
- 2012年1月31日 +5.61%
- 2億3650万
- 2013年1月31日 +102.84%
- 4億7970万
- 2014年1月31日 +92.54%
- 9億2364万
- 2015年1月31日 -5.64%
- 8億7158万
- 2016年1月31日 +22.21%
- 10億6514万
- 2017年1月31日 +3.49%
- 11億229万
- 2018年1月31日 +25.95%
- 13億8833万
- 2019年1月31日 -31.79%
- 9億4702万
- 2020年1月31日 -25.15%
- 7億887万
- 2021年1月31日 -22.38%
- 5億5022万
- 2022年1月31日 +7.41%
- 5億9098万
- 2023年1月31日 +8.94%
- 6億4379万
- 2024年1月31日 +78.38%
- 11億4840万
- 2025年1月31日 -7.06%
- 10億6732万
- 2026年1月31日 +47.19%
- 15億7100万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/04/22 10:37
前連結会計年度(自 2024年2月1日至 2025年1月31日) 当連結会計年度(自 2025年2月1日至 2026年1月31日) その他有価証券評価差額金 当期発生額 173百万円 759百万円 法人税等及び税効果額 37 △254 その他有価証券評価差額金 △82 505 為替換算調整勘定 - #2 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/04/22 10:37
(注) 評価性引当額は、スケジューリングが不能な将来減算一時差異に係るものであります。前事業年度(2025年1月31日) 当事業年度(2026年1月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △460 △713 前払年金費用 △1,354 △1,441
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳 - #3 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/04/22 10:37
(注) 評価性引当額は、スケジューリングが不能な将来減算一時差異及び将来の合理的な見積可能期間の課税所得の見積額を超える額であります。前連結会計年度(2025年1月31日) 当連結会計年度(2026年1月31日) 繰延税金負債 その他有価証券評価差額金 △463 △717 退職給付に係る資産 △1,325 △1,758
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との差異の原因となった主な項目別の内訳