有価証券報告書-第42期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は主として定率法。但し、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)は定額法。また、在外連結子会社については主として定額法。
なお、主な耐用年数は次のとおりです。

建物・構築物	10～60年
機械及び装置	3～22年
工具器具・備品	2～20年

② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。