有価証券報告書-第57期(2025/04/01-2026/03/31)
(5) 指標および目標
当社グループではマテリアリティごとに活動目標および指標を定め、活動結果を評価し、次年度以降の活動に反映させる体制を構築しております。進捗状況はサステナビリティ推進委員会において定期的に確認し、重要な課題および見直し事項についてはサステナビリティ委員会へ報告のうえ、取締役会で審議し、翌年度以降の活動方針および目標設定に反映しております。
サステナビリティ関連の指標および目標
当社グループではマテリアリティごとに活動目標および指標を定め、活動結果を評価し、次年度以降の活動に反映させる体制を構築しております。進捗状況はサステナビリティ推進委員会において定期的に確認し、重要な課題および見直し事項についてはサステナビリティ委員会へ報告のうえ、取締役会で審議し、翌年度以降の活動方針および目標設定に反映しております。
サステナビリティ関連の指標および目標
| マテリアリティ | 基本戦略 | 主な指標 | 目標 |
| デジタルによる価値創出 | デジタルフロンティア戦略 | ナレッジ基盤の構築・活用・定着 | 見える化のための管理画面(ダッシュボード)の開発8本以上/年 |
| 生成AIエージェントの開発10本以上/年 | |||
| 生産性の向上 | 全職員の時間当たりの完工高10%以上増/年 | ||
| デジタル人材の育成 | デジタル基礎リテラシーの習得100% | ||
| 脱炭素とレジリエンスの強化 | グリーンイノベーション戦略 | GHG排出削減の推進 | Scope1+2排出量1,260t-CO2e以下/年CO2082 |
| Scope3排出量731,000t-CO2e以下/年 | |||
| 再生可能エネルギー導入率90%以上 | |||
| CO₂削減提案量40,900t-CO2以上/年 | |||
| 回収フロン再生処理率90%以上(客先都合による破壊処理を除く) | |||
| フロン・ハロン漏えい量50kg以下/年 | |||
| 熱源最適制御システム他新規導入2件以上/年 | |||
| 水資源使用・排水管理 | フラッシング排水削減工法採用件数 20件以上/年 | ||
| 資源循環(産業廃棄物) | リサイクル率95%以上/年(石綿含有物含まず) | ||
| 人的資本と組織基盤の進化 | 人的資本・エンゲージメント戦略 | 従業員エンゲージメント向上 | [単体]全社エンゲージメントレーティング AA(61.0~69.9)の維持 |
| 長時間労働の抑制 | [単体]全職員法定時間外労働(36時間外)2029年度末までに各月60時間未満 | ||
| 男性育児休業の推進 | [単体]男性育児休業2029年度末までに取得率80%以上かつ1カ月以上(20営業日)の取得 | ||
| 多様な人材の活躍推進 | [単体]女性の管理職割合2029年度末までに5%以上 | ||
| キャリア形成支援の充実 | [単体]1人当たりの研修費用 2029年度末までに80千円以上 | ||
| 健康維持の促進 | [単体]運動不足率2029年度末までに60%未満(アンケートによる把握) | ||
| 社会貢献活動の拡大 | 全職員の参加1回以上/年・人 | ||
| 持続可能型バリューチェーンの確立 | 価値共創・収益力戦略 | 労働災害の抑制 | 労働災害度数率、強度率それぞれ前年度以下 |
| 品質事故の抑制 | 施工中の品質事故前年度比10%以上削減/年 | ||
| 企業価値の向上 | CDPAリスト連続取得 | ||
| 未来成長領域の創造 | 未来事業創造戦略 | 大学・外部研究機関等との連携 | 論文発表・寄稿他件数(連名含む)30件以上/年 |
| 新規事業テーマの推進・検証 | 新規テーマ市場投入件数2029年度末までに5件以上 | ||
| 自社保有技術の提案力およびソリューション提供力の強化・推進 | 自社保有技術・ソリューション提案件数100件以上/年 | ||
| 外部企業・関係機関との連携推進 | 連携件数(継続含む)10件以上/年 |