日本乾溜工業(1771)ののれんの推移 - 四半期
連結
- 2010年9月30日
- 2971万
- 2010年12月31日 -6.25%
- 2785万
- 2011年3月31日 -6.67%
- 2599万
- 2011年6月30日 -7.14%
- 2414万
- 2011年9月30日 -7.69%
- 2228万
- 2011年12月31日 -8.33%
- 2042万
- 2012年3月31日 -9.09%
- 1856万
- 2012年6月30日 -10%
- 1671万
- 2012年9月30日 -11.11%
- 1485万
- 2012年12月31日 -12.5%
- 1299万
- 2013年3月31日 -14.29%
- 1114万
- 2013年6月30日 -16.67%
- 928万
- 2013年9月30日 -20%
- 742万
- 2013年12月31日 -25%
- 557万
- 2014年3月31日 -33.34%
- 371万
- 2014年6月30日 -50.01%
- 185万
- 2020年9月30日 +999.99%
- 12億1522万
- 2020年12月31日 -24.72%
- 9億1482万
- 2021年3月31日 -2.86%
- 8億8868万
- 2021年6月30日 -2.94%
- 8億6255万
- 2021年9月30日 -3.03%
- 8億3641万
- 2021年12月31日 -3.13%
- 8億1027万
- 2022年3月31日 -3.23%
- 7億8413万
- 2022年6月30日 -3.33%
- 7億5799万
- 2022年9月30日 -3.45%
- 7億3186万
- 2022年12月31日 -3.57%
- 7億572万
- 2023年3月31日 -3.7%
- 6億7958万
- 2023年6月30日 -3.85%
- 6億5344万
- 2023年9月30日 -4%
- 6億2730万
- 2023年12月31日 -4.17%
- 6億117万
- 2024年3月31日 -4.35%
- 5億7503万
- 2024年6月30日 -4.55%
- 5億4889万
- 2024年9月30日 -4.76%
- 5億2275万
- 2024年12月31日 -5%
- 4億9661万
- 2025年3月31日 -5.26%
- 4億7048万
- 2025年6月30日 -5.56%
- 4億4434万
- 2025年9月30日 +44.63%
- 6億4263万
- 2025年12月31日 -5.61%
- 6億656万
- 2026年3月31日 -12.73%
- 5億2935万
有報情報
- #1 セグメント情報等、四半期連結財務諸表(連結)
- 2.セグメント利益は、四半期連結損益計算書の営業利益と調整を行っております。2023/08/10 15:32
2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報
該当事項はありません。 - #2 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記(連結)
- 当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。)及びのれんの償却額は、次のとおりであります。2023/08/10 15:32
前第3四半期連結累計期間(自 2021年10月1日至 2022年6月30日) 当第3四半期連結累計期間(自 2022年10月1日至 2023年6月30日) 減価償却費 111,661 千円 94,142 千円 のれんの償却額 78,413 千円 78,413 千円 - #3 報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報(連結)
- 2.報告セグメントごとの固定資産の減損損失又はのれん等に関する情報2023/08/10 15:32
該当事項はありません。 - #4 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 資産につきましては、流動資産が105億35百万円(同15.9%増、14億46百万円増)となりました。その主な要因は、当社グループの通常の売上形態として売上高が第2四半期連結会計期間に集中し、第3四半期連結会計期間ではその売上債権の回収が進むために、現金及び預金が8億4百万円増加したことによるものであります。2023/08/10 15:32
固定資産につきましては、33億70百万円(同16.1%減、6億45百万円減)となりました。その主な要因は、化学品事業における不溶性硫黄事業の事業譲渡に伴って固定資産が移転したこと等により有形固定資産が4億13百万円減少したことに加え、のれんの償却等により無形固定資産が1億8百万円減少したことによるものであります。
負債につきましては、53億15百万円(同3.5%増、1億79百万円増)となりました。その主な要因は、第2四半期連結会計期間に売上が集中することから第3四半期連結会計期間では手形による仕入債務の支払いが多くなるために、支払手形・工事未払金等が3億91百万円増加したことによるものであります。