髙松コンストラクショングループ(1762)の建物(純額)の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 19億4300万
- 2009年3月31日 -6.33%
- 18億2000万
- 2010年3月31日 -6.76%
- 16億9700万
- 2011年3月31日 -6.01%
- 15億9500万
- 2012年3月31日 -4.89%
- 15億1700万
- 2013年3月31日 -5.93%
- 14億2700万
- 2014年3月31日 -5.68%
- 13億4600万
- 2015年3月31日 -0.52%
- 13億3900万
- 2016年3月31日 -3.73%
- 12億8900万
- 2017年3月31日 +0.93%
- 13億100万
- 2018年3月31日 +65.1%
- 21億4800万
- 2019年3月31日 -3.96%
- 20億6300万
- 2020年3月31日 -3.39%
- 19億9300万
- 2021年3月31日 +4.87%
- 20億9000万
- 2022年3月31日 -2.68%
- 20億3400万
- 2023年3月31日 -4.42%
- 19億4400万
- 2024年3月31日 +555.2%
- 127億3700万
- 2025年3月31日 -2.41%
- 124億3000万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- 2.連結会社以外に賃貸しているものは次のとおりです。2025/06/17 13:16
3.リース契約による賃借設備で重要なものはありません。東京本社 事務所等 : 土地 1,529㎡ 建物 284㎡ 賃貸設備(西日本地区)事務所等: 土地 864㎡ 建物 3,222㎡ 賃貸設備(東日本地区)事務所等: 土地 3,883㎡ 建物 282㎡
(2) 国内子会社 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 定率法によっております。2025/06/17 13:16
ただし、船舶、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。
なお、耐用年数および残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※7 固定資産売却損の内訳は次のとおりであります。2025/06/17 13:16
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物・構築物 ― 百万円 2 百万円 その他 ― 0 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※8 固定資産除却損の内訳は次のとおりであります。2025/06/17 13:16
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物・構築物 49 百万円 32 百万円 ソフトウェア ― 22 - #5 研究開発活動
- ② CLT-RC合成床スラブの開発2025/06/17 13:16
設計地震力は建物の重量に比例するため、建物の重量を減らすことで柱や梁をスリム化し、鉄筋量を削減することが可能です。髙松建設㈱では、床スラブの軽量化に着目し、CLT(直交集成材)とRC(鉄筋コンクリート)の合成構造によるスラブを開発しています。RCが本来担う曲げモーメントとせん断力をCLTにも負担させることで、比重の大きいRCの使用量を減らし、建物全体の重量を削減します。合成構造の詳細を決定し、第三者評価機関による認定取得に向けて、構造・耐火・遮音に関する各種性能試験を実施しています。
③ ローコストZEB,ZEH-Mの開発 - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定率法によっております。2025/06/17 13:16
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備および構築物については、定額法によっております。
なお、耐用年数および残存価額については、主として法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。 - #7 関連当事者情報、連結財務諸表(連結)
- (注) 1.取引条件及び取引条件の決定方針等2025/06/17 13:16
(1)賃貸建物の維持管理料および工事の請負代金については、市場価格または適正な見積りにもとづき、都度交渉のうえ決定しております。
(2)賃貸建物の一括借上げ借受賃料については、一般の取引条件と同様に決定しております。