日清製粉G(2002)の減価償却費 - その他の推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
連結
- 2013年3月31日
- 16億4100万
- 2014年3月31日 -6.76%
- 15億3000万
- 2015年3月31日 -12.03%
- 13億4600万
- 2016年3月31日 +13.3%
- 15億2500万
- 2017年3月31日 +1.77%
- 15億5200万
- 2018年3月31日 +1.61%
- 15億7700万
- 2019年3月31日 -2.03%
- 15億4500万
- 2020年3月31日 +0.06%
- 15億4600万
- 2021年3月31日 -10.16%
- 13億8900万
- 2022年3月31日 -3.82%
- 13億3600万
- 2023年3月31日 +7.78%
- 14億4000万
- 2024年3月31日 -2.29%
- 14億700万
- 2025年3月31日 +10.16%
- 15億5000万
- 2026年3月31日 +13.68%
- 17億6200万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- なお、営業費用はすべて一般管理費であります。2026/06/22 15:26
前事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当事業年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 広告宣伝費 2,665 2,607 減価償却費 634 833 その他 5,803 6,100 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- (注) 基礎研究所、QEセンター及び生産技術研究所にかかる減価償却費384百万円は調査研究費に含めて掲記しております。2026/06/22 15:26
- #3 未適用の会計基準等、連結財務諸表(連結)
- 企業会計基準委員会において、日本基準を国際的に整合性のあるものとする取組みの一環として、借手の全てのリースについて資産及び負債を認識するリースに関する会計基準の開発に向けて、国際的な会計基準を踏まえた検討が行われ、基本的な方針として、IFRS第16号の単一の会計処理モデルを基礎とするものの、IFRS第16号の全ての定めを採り入れるのではなく、主要な定めのみを採り入れることにより、簡素で利便性が高く、かつ、IFRS第16号の定めを個別財務諸表に用いても、基本的に修正が不要となることを目指したリース会計基準等が公表されました。2026/06/22 15:26
借手の会計処理として、借手のリースの費用配分の方法については、IFRS第16号と同様に、リースがファイナンス・リースであるかオペレーティング・リースであるかにかかわらず、全てのリースについて使用権資産に係る減価償却費及びリース負債に係る利息相当額を計上する単一の会計処理モデルが適用されます。
(2) 適用予定日 - #4 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/22 15:26
2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 未払販売奨励金 994 987 減価償却費 777 911 固定資産未実現損益 864 843
- #5 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2026/06/22 15:26
税金等調整前当期純利益511億87百万円に、非資金損益項目である減価償却費及び減損損失等を足し戻した資金増加が、法人税等の支払等の資金減少を上回ったことにより、当連結会計年度の営業活動によるキャッシュ・フローは691億94百万円の資金増加(前連結会計年度は552億9百万円の資金増加)となりました。
(投資活動によるキャッシュ・フロー)