ブルボン(2208)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 13億8000万
- 2009年3月31日 +157.46%
- 35億5300万
- 2010年3月31日 +5.99%
- 37億6600万
- 2011年3月31日 -19.38%
- 30億3600万
- 2012年3月31日 -23.75%
- 23億1500万
- 2013年3月31日 -2.38%
- 22億6000万
- 2014年3月31日 -15.62%
- 19億700万
- 2015年3月31日 +76.3%
- 33億6200万
- 2016年3月31日 +29.92%
- 43億6800万
- 2017年3月31日 +10.1%
- 48億900万
- 2018年3月31日 +7.65%
- 51億7700万
- 2019年3月31日 -14.06%
- 44億4900万
- 2020年3月31日 -34.39%
- 29億1900万
- 2021年3月31日 +43.17%
- 41億7900万
- 2022年3月31日 -1.48%
- 41億1700万
- 2023年3月31日 -60.82%
- 16億1300万
- 2024年3月31日 +136.21%
- 38億1000万
- 2025年3月31日 +96.06%
- 74億7000万
- 2026年3月31日 +0.35%
- 74億9600万
個別
- 2008年3月31日
- 8億400万
- 2009年3月31日 +157.71%
- 20億7200万
- 2010年3月31日 +59.94%
- 33億1400万
- 2011年3月31日 -4.56%
- 31億6300万
- 2012年3月31日 -24.75%
- 23億8000万
- 2013年3月31日 +1.34%
- 24億1200万
- 2014年3月31日 -18.03%
- 19億7700万
- 2015年3月31日 +52.71%
- 30億1900万
- 2016年3月31日 +32.16%
- 39億9000万
- 2017年3月31日 +7.04%
- 42億7100万
- 2018年3月31日 +5.81%
- 45億1900万
- 2019年3月31日 -15.84%
- 38億300万
- 2020年3月31日 -30.82%
- 26億3100万
- 2021年3月31日 +47.28%
- 38億7500万
- 2022年3月31日 -7.05%
- 36億200万
- 2023年3月31日 -60.08%
- 14億3800万
- 2024年3月31日 +148.19%
- 35億6900万
- 2025年3月31日 +103.56%
- 72億6500万
- 2026年3月31日 +1.28%
- 73億5800万
有報情報
- #1 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- 営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標等
当社グループは、持続的な成長と中長期的な企業価値の向上を目標に、収益力、生産性、資本効率等の改善を図るために投資効率を重視した経営を行っております。それぞれの部署における業務の効率化を目指した施策を講ずるとともに管理の強化を進めてまいります。
また、当社グループの経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標は、売上高、営業利益、親会社株主に帰属する当期純利益、ROE(自己資本利益率)、ROIC(投下資本利益率)、配当性向であります。
中期経営計画(2027年3月期~2029年3月期)における最終年度の目標値は、売上高137,000百万円、営業利益10,500百万円、ROE9.3%、ROIC8.3%、配当性向23.0%であります。2026/06/19 15:36 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- このような中、当社グループでは食品製造企業として品質保証第一主義に徹し、安全で安心な実質価値の高い商品の安定した供給と、消費者ニーズにお応えしたサービスの提供など、顧客満足度の向上に向けた活動を一貫して推進しました。具体的には、商品ブランドの展開拡大ならびに機能性の付加や希少な原料を使用した商品展開などにより、多様化するニーズへの対応を図りました。2026/06/19 15:36
その結果、価格改定の影響が残ったチョコレート品目や競争激化の影響からキャンデー品目が伸び悩んだものの、主力のビスケット品目や品揃え強化に取り組んだ豆菓子品目ならびにスナック品目などが順調に推移したことから、売上高は前期を上回り、過去最高売上高を更新しました。利益面では、生産性の向上とコストの削減、経費の効率的な使用に継続して努めたことに加え、売上高の伸張等により、営業利益、経常利益ならびに親会社株主に帰属する当期純利益は、前期を上回り過去最高益となりました。
(営業品目別の概況)