建物及び構築物（純額）
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 272億3600万
- 2009年3月31日 +1.88%
- 277億4700万
- 2010年3月31日 -2.39%
- 270億8300万
- 2010年12月31日 +0.43%
- 271億9900万
- 2011年3月31日 -2.32%
- 265億6900万
- 2011年6月30日 -0.23%
- 265億700万
- 2011年9月30日 -1.1%
- 262億1600万
- 2011年12月31日 -0.26%
- 261億4700万
- 2012年3月31日 -1%
- 258億8500万
- 2012年6月30日 -0.34%
- 257億9600万
- 2012年9月30日 -1.82%
- 253億2600万
- 2012年12月31日 +6.69%
- 270億2100万
- 2013年3月31日 +5.77%
- 285億8000万
- 2013年6月30日 +3.05%
- 294億5300万
- 2013年9月30日 -0.06%
- 294億3500万
- 2013年12月31日 -0.77%
- 292億900万
- 2014年3月31日 +2.39%
- 299億700万
- 2014年6月30日 -1.16%
- 295億5900万
- 2014年9月30日 -1.79%
- 290億3000万
- 2014年12月31日 -5%
- 275億7900万
- 2015年3月31日 +0.44%
- 277億
- 2015年6月30日 -2.19%
- 270億9200万
- 2015年9月30日 +8.39%
- 293億6500万
- 2015年12月31日 -3.22%
- 284億1800万
- 2016年3月31日 -0.93%
- 281億5500万
- 2016年6月30日 +0.29%
- 282億3800万
- 2016年9月30日 -3.74%
- 271億8300万
- 2016年12月31日 +5.73%
- 287億4100万
- 2017年3月31日 +0.91%
- 290億200万
- 2017年6月30日 -1.46%
- 285億7900万
- 2017年9月30日 -0.36%
- 284億7500万
- 2017年12月31日 -0.69%
- 282億7900万
- 2018年3月31日 +1.64%
- 287億4200万
- 2018年6月30日 +1.39%
- 291億4100万
- 2018年9月30日 -0.16%
- 290億9500万
- 2018年12月31日 -0.45%
- 289億6300万
- 2019年3月31日 -0.03%
- 289億5500万
- 2019年6月30日 +6.28%
- 307億7300万
- 2019年9月30日 -1.89%
- 301億9000万
- 2019年12月31日 -0.69%
- 299億8100万
- 2020年3月31日 +1.18%
- 303億3500万
- 2020年6月30日 -0.76%
- 301億500万
- 2020年9月30日 -1.39%
- 296億8700万
- 2020年12月31日 -1.16%
- 293億4300万
- 2021年3月31日 -5.84%
- 276億3000万
- 2021年6月30日 +11.16%
- 307億1300万
- 2021年9月30日 +4.46%
- 320億8300万
- 2021年12月31日 -1.32%
- 316億6100万
- 2022年3月31日 +0.94%
- 319億5900万
- 2022年6月30日 +1.36%
- 323億9400万
- 2022年9月30日 +0.14%
- 324億3900万
- 2022年12月31日 -2.42%
- 316億5300万
- 2023年3月31日 -2.63%
- 308億1900万
- 2023年6月30日 -1.54%
- 303億4500万
- 2023年9月30日 -0.25%
- 302億7000万
- 2023年12月31日 -9.88%
- 272億7900万
- 2024年3月31日 +3.46%
- 282億2400万
- 2024年6月30日 +8.96%
- 307億5400万
- 2024年9月30日 +0.54%
- 309億1900万
- 2024年12月31日 +0.3%
- 310億1300万
- 2025年3月31日 -1.95%
- 304億900万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ① 有形固定資産(リース資産、使用権資産を除く)……定額法2025/06/20 15:30
主な耐用年数は、建物及び構築物が5～50年、機械装置及び運搬具が4～16年
② 無形固定資産(リース資産を除く)……………………定額法 - #2 固定資産売却益の注記（連結）
- ※5 固定資産売却益の内容は、次のとおりであります。2025/06/20 15:30
(注)同一の売買契約により発生した固定資産売却益と固定資産売却損は相殺し、連結損益計算書上では固定資産売却益として表示しております。前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 △167 百万円 - 機械装置及び運搬具 1 〃 - - #3 固定資産除却損の注記（連結）
- ※6 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。2025/06/20 15:30
前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 建物及び構築物 83 百万円 122 百万円 機械装置及び運搬具 196 〃 356 〃 - #4 減損損失に関する注記（連結）
- 前連結会計年度において、以下の資産グループについて減損損失を計上しております。2025/06/20 15:30
当社グループは、事業用資産においては事業区分をもとに独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位ごとに、遊休資産においては個別物件単位で、資産のグルーピングを行っております。用途 種類 場所 遊休資産 建物及び構築物機械装置及び運搬具土地 小樽市
上記、遊休資産について、今後使用見込みがないことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失の区分に282百万円計上しております。その内訳は、建物及び構築物214百万円、機械装置及び運搬具20百万円、土地47百万円であります。回収可能価額は、正味売却価額により測定しております。正味売却価額は売却見込額から処分費用見込み額を控除し算定しております。