構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)……定額法
主な耐用年数は建物および構築物が5～50年、機械及び装置、車両運搬具および工具、器具及び備品が4～16年であります。
② 無形固定資産………………………………定額法
ただし、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
……………………………………………自己保有の固定資産に適用する減価償却方法
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
……………………………………………リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2020/06/23 14:00

#2 固定資産売却損の注記（連結）

※4 固定資産売却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)		当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物及び構築物	8	百万円	-
機械装置及び運搬具	0	〃	-

2020/06/23 14:00

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)		当連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)
建物及び構築物	121	百万円	381	百万円
機械装置及び運搬具	197	〃	114	〃

2020/06/23 14:00

#4 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度において、以下の資産グループについて減損損失を計上しております。

用途	種類	場所
遊休資産	建物及び構築物土地	横須賀市他
	建物及び構築物機械装置及び運搬具	名古屋市他

当社グループは、事業用資産においては事業区分をもとに独立したキャッシュ・フローを生み出す最小の単位ごとに、遊休資産においては個別物件単位で、資産のグルーピングを行っております。
上記遊休資産については、今後の使用見込みがないことから、帳簿価額を回収可能価額まで減額し当該減少額を減損損失として特別損失の区分に257百万円計上しております。その内訳は、建物及び構築物71百万円、機械装置及び運搬具79百万円、土地106百万円であります。遊休資産の回収可能価額については、売却可能なものは正味売却価額、他への転用や売却が困難なものは備忘価額としております。なお、正味売却価額については売却予定価額によっております。

2020/06/23 14:00

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産(リース資産、使用権資産を除く)……定額法
主な耐用年数は、建物及び構築物が5～50年、機械装置及び運搬具が4～16年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)……………………定額法

2020/06/23 14:00

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

① 有形固定資産(リース資産を除く)……定額法
主な耐用年数は建物および構築物が5～50年、機械及び装置、車両運搬具および工具、器具及び備品が4～16年であります。
② 無形固定資産………………………………定額法

2020/06/23 14:00

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産、使用権資産を除く)……定額法
主な耐用年数は、建物及び構築物が5～50年、機械装置及び運搬具が4～16年であります。
② 無形固定資産(リース資産を除く)……………………定額法
ただし、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
……………………………………………………………自己保有の固定資産に適用する減価償却方法
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
……………………………………………………………リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
④ 使用権資産…………………………………………………リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法2020/06/23 14:00