不二製油(2607)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 2140億7900万
- 2009年3月31日 +11.81%
- 2393億6900万
- 2009年12月31日 -32.73%
- 1610億1300万
- 2010年3月31日 +32.43%
- 2132億2900万
- 2010年6月30日 -74.9%
- 535億1000万
- 2010年9月30日 +101.16%
- 1076億4300万
- 2010年12月31日 +55.19%
- 1670億5600万
- 2011年3月31日 +33.32%
- 2227億1400万
- 2011年6月30日 -73.43%
- 591億6900万
- 2011年9月30日 +96.93%
- 1165億2000万
- 2011年12月31日 +55.04%
- 1806億4900万
- 2012年3月31日 +30.97%
- 2365億9400万
- 2012年6月30日 -76.34%
- 559億7700万
- 2012年9月30日 +99.36%
- 1115億9300万
- 2012年12月31日 +56.94%
- 1751億3300万
- 2013年3月31日 +32.56%
- 2321億6100万
- 2013年6月30日 -74.66%
- 588億3100万
- 2013年9月30日 +101.64%
- 1186億2800万
- 2013年12月31日 +58.71%
- 1882億7000万
- 2014年3月31日 +34.38%
- 2530億400万
- 2014年6月30日 -74.78%
- 638億200万
- 2014年9月30日 +100.8%
- 1281億1500万
- 2014年12月31日 +57.33%
- 2015億6800万
- 2015年3月31日 +34.89%
- 2719億300万
- 2015年6月30日 -75.66%
- 661億9100万
- 2015年9月30日 +102.59%
- 1340億9800万
- 2015年12月31日 +59.89%
- 2144億1300万
- 2016年3月31日 +34.1%
- 2875億3700万
- 2016年6月30日 -75.04%
- 717億5900万
- 2016年9月30日 +96.99%
- 1413億6100万
- 2016年12月31日 +54.48%
- 2183億7200万
- 2017年3月31日 +33.97%
- 2925億4700万
- 2017年6月30日 -73.55%
- 773億6600万
- 2017年9月30日 +93.42%
- 1496億4500万
- 2017年12月31日 +53.97%
- 2304億900万
- 2018年3月31日 +33.52%
- 3076億4500万
- 2018年6月30日 -75.16%
- 764億3400万
- 2018年9月30日 +92.51%
- 1471億4300万
- 2018年12月31日 +54.04%
- 2266億5700万
- 2019年3月31日 +32.73%
- 3008億4400万
- 2019年6月30日 -68.45%
- 949億3000万
- 2019年9月30日 +101.82%
- 1915億8500万
- 2019年12月31日 +52.15%
- 2914億9900万
- 2020年3月31日 +42.27%
- 4147億2700万
- 2020年6月30日 -80.07%
- 826億6700万
- 2020年9月30日 +108.78%
- 1725億8900万
- 2020年12月31日 +58.26%
- 2731億4400万
- 2021年3月31日 +33.55%
- 3647億7900万
- 2021年6月30日 -72.95%
- 986億7900万
- 2021年9月30日 +107.24%
- 2045億300万
- 2021年12月31日 +56.45%
- 3199億3600万
- 2022年3月31日 +35.6%
- 4338億3100万
- 2022年6月30日 -70.51%
- 1279億2800万
- 2022年9月30日 +109.8%
- 2683億9800万
- 2022年12月31日 +55.25%
- 4166億8700万
- 2023年3月31日 +33.77%
- 5574億1000万
- 2023年6月30日 -76.49%
- 1310億5300万
- 2023年9月30日 +106.82%
- 2710億3800万
- 2023年12月31日 +55.53%
- 4215億3800万
- 2024年3月31日 +33.82%
- 5640億8700万
- 2024年6月30日 -72.99%
- 1523億7500万
- 2024年9月30日 +107.36%
- 3159億5900万
- 2024年12月31日 +55.68%
- 4918億8800万
- 2025年3月31日 +36.46%
- 6712億1100万
個別
- 2008年3月31日
- 1250億9400万
- 2009年3月31日 +6.92%
- 1337億4800万
- 2010年3月31日 -3.82%
- 1286億4300万
- 2011年3月31日 +4.48%
- 1344億1100万
- 2012年3月31日 +6.07%
- 1425億6600万
- 2013年3月31日 -4.64%
- 1359億4700万
- 2014年3月31日 +3.93%
- 1412億8600万
- 2015年3月31日 +4.93%
- 1482億5100万
- 2016年3月31日 -51.4%
- 720億4300万
- 2019年3月31日 +317.59%
- 3008億4400万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 「植物性油脂事業」はパーム油及びパーム核油等を基礎原料とした食用加工油脂、食用油及びチョコレート用油脂等を製造販売しております。「業務用チョコレート事業」はチョコレート、コンパウンド及びココア製品を製造販売しております。「乳化・発酵素材事業」はクリーム、マーガリン及びフィリング等を製造販売しております。「大豆加工素材事業」は大豆たん白素材、大豆たん白食品及び水溶性大豆多糖類等を製造販売しております。2025/06/27 15:43
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値です。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。 - #2 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由(連結)
- 要な非連結子会社名
FUJI OIL (PHILIPPINES), INC.
連結の範囲から除いた理由
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。2025/06/27 15:43 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 3.主要な顧客ごとの情報2025/06/27 15:43
外部顧客への売上高のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める顧客がないため、記載を省略しております。 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、その他の項目の金額の算定方法
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値です。セグメント間の内部収益及び振替高は市場実勢価格に基づいております。2025/06/27 15:43 - #5 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (注)売上高は顧客の所在地を基礎とし、国又は地域に分類しております。2025/06/27 15:43
- #6 社外取締役(及び社外監査役)(連結)
- c.当社グループを主要な取引先(注)とする者の取締役・監査役、執行役員、使用人2025/06/27 15:43
(注)取引先の直近事業年度における年間連結売上高の2%以上に相当する額の支払いを、当社グループから受ける場合の取引先
d.当社グループの主要な取引先(注)の取締役・監査役、執行役員、使用人 - #7 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 「事業基盤の強化」においては、植物性油脂事業を中心に収益力の改善が進んだことに加え、コンパウンドチョコレートの販売数量は着実に増加しています。「グローバル経営管理の強化」においては、FUJI ROICの導入による資産効率の向上に加え、パーム油等の原材料ポジション管理の強化がグループ内に浸透出来たと考えております。また、「サステナビリティの深化」においては、トレーサビリティ等の非財務KPIは達成できる見通しです。サステナブル調達による差別化戦略を着実に実行しています。2025/06/27 15:43
以上の結果、当連結会計年度における連結経営成績は、売上高は6,712億11百万円、営業利益は98億95百万円、経常利益は53億4百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は22億30百万円となりました。
(単位:百万円) - #8 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 連結の範囲から除いた理由2025/06/27 15:43
非連結子会社は、いずれも小規模であり、合計の総資産、売上高、当期純損益(持分に見合う額)及び利益剰余金(持分に見合う額)等は、いずれも連結財務諸表に重要な影響を及ぼしていないためであります。
2.持分法の適用に関する事項