有価証券報告書-第97期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
①有形固定資産(リース資産を除く)
建物
主として定額法を採用しております。
建物以外
当社及び国内連結子会社は主として定率法を採用しております。
ただし、当社の貸与資産の一部については定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。
主な耐用年数
建物及び構築物 7年～50年
機械装置及び運搬具 3年～20年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては社内における利用可能期間(5年)に基づいて償却しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産の減価償却の方法については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。