有価証券報告書-第106期(2022/04/01-2023/03/31)
(4)指標及び目標
当社グループでは、環境保全活動は当社グループ経営理念の実践における重要な柱であると認識しています。当社グループは1992年に環境理念(※)を制定し、その後も中期環境方針などを定めて取り組みをすすめてきました。
(※)キッコーマングループ環境理念
https://www.kikkoman.com/jp/csr/environment/charter.html
この考え方に基づき、当社グループは2030年に向けた環境ビジョン「キッコーマングループ 長期環境ビジョン」を策定しました。持続可能な社会の実現に向けて、長期的に取り組む分野、テーマ、目標を定め、グループにおける環境活動をより強化してまいります。

気候変動
近年、世界各地で高温や熱波による健康被害、深刻な干ばつによる水不足、豪雨による洪水などが多発し、その被害が大きくなってきています。こうした異常気象には気候変動が大きく関わっており、地球規模で、生命、財産、経済活動を脅かす社会課題となっています。このような背景から、当社グループでは2030年度までに2018年度比でCO₂排出量を50%以上削減することで、気候変動対策に取り組みます。この目標の達成をめざして、プロセス改善、エネルギー効率の高い設備の導入、再生可能エネルギーの活用や技術革新などの施策を推進します。
食の環境
私たちの食生活は豊かな環境に支えられています。当社グループでは水環境の保全と持続可能な調達に取り組むことで、食の環境の維持に努めます。水の効率的な活用とともに、工場で使用した水をできるだけきれいにして自然に還します。また、環境に配慮した持続可能な原材料の調達をすすめます。
資源の活用
貴重な資源を有効に活用するために、食品ロスの削減や環境配慮型商品の展開に取り組みます。食品ロスを削減する施策として、製造や流通の段階で発生する廃棄物の削減をすすめます。生産部門においては再資源化率100%をめざし取り組みます。加えて、容器などに使用する石油由来の原材料削減をはじめ、開発、製造から商品使用後の廃棄段階に至るまで、バリューチェーン全体を通じた環境配慮型商品の展開をすすめます。
当社グループでは、環境保全活動は当社グループ経営理念の実践における重要な柱であると認識しています。当社グループは1992年に環境理念(※)を制定し、その後も中期環境方針などを定めて取り組みをすすめてきました。
(※)キッコーマングループ環境理念
https://www.kikkoman.com/jp/csr/environment/charter.html
この考え方に基づき、当社グループは2030年に向けた環境ビジョン「キッコーマングループ 長期環境ビジョン」を策定しました。持続可能な社会の実現に向けて、長期的に取り組む分野、テーマ、目標を定め、グループにおける環境活動をより強化してまいります。

気候変動
近年、世界各地で高温や熱波による健康被害、深刻な干ばつによる水不足、豪雨による洪水などが多発し、その被害が大きくなってきています。こうした異常気象には気候変動が大きく関わっており、地球規模で、生命、財産、経済活動を脅かす社会課題となっています。このような背景から、当社グループでは2030年度までに2018年度比でCO₂排出量を50%以上削減することで、気候変動対策に取り組みます。この目標の達成をめざして、プロセス改善、エネルギー効率の高い設備の導入、再生可能エネルギーの活用や技術革新などの施策を推進します。
食の環境
私たちの食生活は豊かな環境に支えられています。当社グループでは水環境の保全と持続可能な調達に取り組むことで、食の環境の維持に努めます。水の効率的な活用とともに、工場で使用した水をできるだけきれいにして自然に還します。また、環境に配慮した持続可能な原材料の調達をすすめます。
資源の活用
貴重な資源を有効に活用するために、食品ロスの削減や環境配慮型商品の展開に取り組みます。食品ロスを削減する施策として、製造や流通の段階で発生する廃棄物の削減をすすめます。生産部門においては再資源化率100%をめざし取り組みます。加えて、容器などに使用する石油由来の原材料削減をはじめ、開発、製造から商品使用後の廃棄段階に至るまで、バリューチェーン全体を通じた環境配慮型商品の展開をすすめます。