ヱスビー食品(2805)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 37億9700万
- 2009年3月31日 +13.35%
- 43億400万
- 2010年3月31日 +15.15%
- 49億5600万
- 2011年3月31日 +7.99%
- 53億5200万
- 2012年3月31日 -21.94%
- 41億7800万
- 2013年3月31日 -13.74%
- 36億400万
- 2014年3月31日 +22.67%
- 44億2100万
- 2015年3月31日 -8.84%
- 40億3000万
- 2016年3月31日 -5.21%
- 38億2000万
- 2017年3月31日 +40.42%
- 53億6400万
- 2018年3月31日 +19.11%
- 63億8900万
- 2019年3月31日 +11.97%
- 71億5400万
- 2020年3月31日 +1.19%
- 72億3900万
- 2021年3月31日 +30.52%
- 94億4800万
- 2022年3月31日 -8.8%
- 86億1700万
- 2023年3月31日 -37.34%
- 53億9900万
- 2024年3月31日 +44.06%
- 77億7800万
- 2025年3月31日 +21.39%
- 94億4200万
個別
- 2008年3月31日
- 30億4000万
- 2009年3月31日 +12.76%
- 34億2800万
- 2010年3月31日 +16.39%
- 39億9000万
- 2011年3月31日 +12.58%
- 44億9200万
- 2012年3月31日 -21.24%
- 35億3800万
- 2013年3月31日 -25.95%
- 26億2000万
- 2014年3月31日 +35.73%
- 35億5600万
- 2015年3月31日 +6.92%
- 38億200万
- 2016年3月31日 +36.48%
- 51億8900万
- 2017年3月31日 +8.11%
- 56億1000万
- 2018年3月31日 +16.17%
- 65億1700万
- 2019年3月31日 +8.76%
- 70億8800万
- 2020年3月31日 -6.8%
- 66億600万
- 2021年3月31日 +17.03%
- 77億3100万
- 2022年3月31日 -10.01%
- 69億5700万
- 2023年3月31日 -52.13%
- 33億3000万
- 2024年3月31日 +67.48%
- 55億7700万
- 2025年3月31日 +52.56%
- 85億800万
有報情報
- #1 役員報酬(連結)
- b.業績連動報酬等に関する方針2025/06/27 13:18
当社取締役(監査等委員である取締役を除く。)の個人別報酬等のうち、業績連動報酬にかかる指標は、売上高及び営業利益等の中期経営計画と連動した財務諸表における定量指標に加えて、担当部門や各取締役の目標達成度を採用しております。業績連動報酬の額又は算定方法の決定に関する方針は、個々の取締役(監査等委員である取締役を除く。)の職務と責任及び実績に業績要素を加味することとしており、その決定権限は取締役会が有しております。
c.株式報酬に関する方針 - #2 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等(連結)
- なお、2026年3月期を最終年度とした第3次中期経営計画につきましては、過去数年間にわたり原材料価格の上昇の影響が続いておりますものの、価格改定の実施に加え、主力製品及び高付加価値製品の販売並びに海外事業が順調に推移していることなどから、2026年3月期の業績予想につきましては目標値を大きく上回る見込みです。2025/06/27 13:18
(注)2024年3月に、株式会社ヒガシヤデリカが運営する調理済食品事業を譲渡いたしました2026年3月期中期経営計画 目標値(2023年5月公表) 2026年3月期業績予想(2025年5月公表) 売上高 1,207億円 1,270億円 営業利益 64億円 96億円 売上高営業利益率 5.3% 7.6%
(2024年3月期 売上高101億93百万円、営業利益2億32百万円)。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度では、原材料価格等の上昇を背景とした価格改定を実施するとともに、中期経営計画に掲げるパウダールウ製品をはじめとする高付加価値製品の販売強化や海外事業の強化などに努めてまいりました。併せて、持続可能な社会の実現を目指し、一部製品への環境配慮素材の使用によるCO2排出量の削減並びにフェアトレード・有機認証香辛料の調達拡大を推進いたしました。2025/06/27 13:18
以上の結果、当連結会計年度の売上高は、食料品事業におきまして、即席グループや香辛調味料グループが伸長いたしましたが、2024年3月に調理済食品事業を譲渡いたしました影響から、前期比29億22百万円減の1,235億20百万円(前期比2.3%減)となりました。利益面につきましては、原材料価格の上昇が続いておりますものの、高付加価値製品を中心とした積極的な販売促進活動を行ったことにより、国内及び海外ともに売上高が増加いたしましたことから、営業利益は前期比16億64百万円増の94億42百万円(同21.4%増)、経常利益は前期比15億71百万円増の96億50百万円(同19.5%増)、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比8億47百万円増の75億65百万円(同12.6%増)となりました。
セグメント別・製品区分別の状況は、以下の通りであります。