建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

なお、金額には、消費税等は含まれておりません。
2.建物の[ ]は、賃借物件の面積(㎡)を外書きしております。
3.従業員数の( )は、臨時雇用者数を外書きしております。

2015/02/27 16:25

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
下記の資産を除き、定率法によっております。
建物のうち平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
耐用年数および残存価額については、法人税法の定めと同一の基準によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
耐用年数については、法人税法の定めと同一の基準によっております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日が平成20年11月30日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(4)長期前払費用
定額法によっております。2015/02/27 16:25

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※8 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年12月1日至 平成25年11月30日)	当連結会計年度(自 平成25年12月1日至 平成26年11月30日)
建物及び構築物	771百万円	437百万円
機械装置及び運搬具	282	413

2015/02/27 16:25

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年11月30日)	当連結会計年度(平成26年11月30日)
建物及び構築物	613百万円	169百万円
土地	1,497	1,064

担保付債務は、次のとおりであります。

2015/02/27 16:25

#5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

す。

	前連結会計年度(平成25年11月30日)	当連結会計年度(平成26年11月30日)
建物及び構築物	404百万円	404百万円
機械装置及び運搬具	300	295

2015/02/27 16:25

#6 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成24年12月1日 至 平成25年11月30日)

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
長野県松本市	工場	土地等	120
東京都武蔵村山市他	店舗	建物等	57
茨城県神栖市	工場	土地	23

当社グループは、原則として、継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分(会社別、事業別かつ事業所別)を単位としてグルーピングを行っております。
当連結会計年度において、山梨県富士吉田市の工場、長野県松本市の工場および東京都武蔵村山市他の店舗について、売却の意思決定を行いました。また、茨城県神栖市の工場近隣の土地について、今後利用しない意向が明確になりました。

2015/02/27 16:25

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
下記の資産を除き、主として定率法によっております。
建物のうち平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
耐用年数および残存価額については、主として法人税法の定めと同一の基準によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～50年
機械装置 2～22年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
耐用年数については、主として法人税法の定めと同一の基準によっております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、リース取引開始日が平成20年11月30日以前の所有権移転外ファイナンス・リース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(ニ)長期前払費用
定額法によっております。2015/02/27 16:25