建物(純額)
個別
- 2014年11月30日
- 293億100万
- 2015年11月30日 +11.31%
- 326億1600万
有報情報
- #1 主要な設備の状況
- なお、金額には、消費税等は含まれておりません。2016/02/29 9:41
2.建物の[ ]は、賃借物件の面積(㎡)を外書きしております。
3.従業員数の( )は、臨時雇用者数を外書きしております。 - #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
下記の資産を除き、定率法によっております。
建物のうち平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
耐用年数および残存価額については、法人税法の定めと同一の基準によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
耐用年数については、法人税法の定めと同一の基準によっております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4)長期前払費用
定額法によっております。2016/02/29 9:41 - #3 固定資産除却損の注記(連結)
- ※7 固定資産除却損の内訳は、次のとおりであります。2016/02/29 9:41
前連結会計年度(自 平成25年12月1日至 平成26年11月30日) 当連結会計年度(自 平成26年12月1日至 平成27年11月30日) 建物及び構築物 437百万円 735百万円 機械装置及び運搬具 413 606 - #4 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2016/02/29 9:41
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成26年11月30日) 当連結会計年度(平成27年11月30日) 建物及び構築物 169百万円 155百万円 土地 1,064 1,064
- #5 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- す。2016/02/29 9:41
前連結会計年度(平成26年11月30日) 当連結会計年度(平成27年11月30日) 建物及び構築物 404百万円 572百万円 機械装置及び運搬具 295 608 - #6 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 平成25年12月1日 至 平成26年11月30日)2016/02/29 9:41
当社グループは、原則として、継続的に収支の把握を行っている管理会計上の区分(会社別、事業別かつ事業所別)を単位としてグルーピングを行っております。場所 用途 種類 減損損失(百万円) 兵庫県伊丹市 工場 建物等 586
当連結会計年度において、兵庫県神戸市の神戸工場設立を含めた生産拠点の再編について、意思決定を行いました。この再編計画において、当社の伊丹工場の生産機能の一部を神戸工場に移管する予定となりました。 - #7 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
下記の資産を除き、主として定率法によっております。
建物のうち平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
耐用年数および残存価額については、主として法人税法の定めと同一の基準によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2~50年
機械装置 2~22年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
耐用年数については、主として法人税法の定めと同一の基準によっております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(ニ)長期前払費用
定額法によっております。2016/02/29 9:41