有価証券報告書-第103期(平成26年12月1日-平成27年11月30日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
下記の資産を除き、主として定率法によっております。
建物のうち平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
耐用年数および残存価額については、主として法人税法の定めと同一の基準によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 2～50年
機械装置 2～22年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
耐用年数については、主として法人税法の定めと同一の基準によっております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(ニ)長期前払費用
定額法によっております。