また、2021-2024年度中期経営計画では、お客様や市場の多様化に対応し、「持続的成長を実現する体質への転換」をテーマに「利益体質の強化と新たな食生活創造」「社会・地球環境への取り組みを強化」「多様な人材が活躍できる仕組みづくり」の3つの経営方針を定めています。これを支える仕組みとして、これまでの事業担当制から市場担当制へ移行することで、市場の多様なニーズに対してグループ全体で迅速に対応していきます。
当中期経営計画、さらに「キユーピーグループ 2030ビジョン」を実現するためには、これらの経営方針を軸に、各事業において収益体質を強化し、資産効率を高めるべく積極的な事業投資および設備投資を行うことが、当社の一層の企業価値および株主共同の利益の向上に資すると考えています。

2023/02/06 9:20

#3 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）

共通 :食品および食品製造機械の販売等
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。

2023/02/06 9:20

#4 セグメント表の脚注（連結）

整額は以下のとおりです。
(1)セグメント利益の調整額△6,881百万円には、各報告セグメントに配分していない全社費用が含まれています。全社費用は、主に報告セグメントに帰属しない一般管理費に係る費用です。
(2)セグメント資産の調整額60,607百万円には、主として、全社資産66,317百万円、セグメント間の債権と債務の相殺消去額△4,490百万円が含まれています。全社資産の主なものは当社での余資運用資金(現金及び預金ならびに有価証券)、長期投資資金(投資有価証券)等です。
(3)減価償却費の調整額317百万円は、主として、報告セグメントに配分していない全社資産に係る減価償却費です。
(4)有形固定資産及び無形固定資産の増加額の調整額3,590百万円は、主として、報告セグメントに配分前のグループ基幹システム投資額です。
2.セグメント利益は、連結損益計算書の営業利益と調整を行っています。
3.減価償却費および有形固定資産及び無形固定資産の増加額には長期前払費用が含まれています。2023/02/06 9:20

#5 リース取引関係、連結財務諸表（連結）

所有権移転外ファイナンス・リース取引
① リース資産の内容
主として、食品事業における生産設備と、物流事業における情報機器および車両です。

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#6 主な資産及び負債の内容（連結）

主な資産及び負債の内容】
連結財務諸表を作成しているため、記載を省略しています。2023/02/06 9:20

#7 主要な非連結子会社の名称及び連結の範囲から除いた理由（連結）

非連結子会社は17社であり、主要な非連結子会社は、株式会社キユーソーエルプランです。これらの非連結子会社の総資産、売上高、当期純損益および利益剰余金等のうち持分に見合う額の合計額は、いずれも連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であるため連結の範囲から除外しています。

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#8 企業結合等関係、連結財務諸表（連結）

関係会社株式売却損 1,856百万円
(2)移転した事業に係る資産および負債の適正な帳簿価額ならびにその主な内訳
流動資産 3,080百万円

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#9 会社の支配に関する基本方針（連結）

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#10 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）

(IFRS第16号「リース」の適用)
IFRSを適用している在外連結子会社は、当連結会計年度より、IFRS第16号「リース」を適用しています。これにより、リースの借手は、原則としてすべてのリースを貸借対照表に資産および負債として計上しています。本会計基準の適用にあたっては、その経過的な取り扱いに従って、当連結会計年度の期首において、累積的影響額を利益剰余金に加減しています。
なお、本会計基準の適用が連結財務諸表に与える影響は軽微です。

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#11 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定額法によるものです。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物 2～50年
機械及び装置 2～10年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によるものです。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
ソフトウエア 5年
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。
(4)長期前払費用
定額法によるものです。2023/02/06 9:20

#12 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内訳は、次のとおりです。

2023/02/06 9:20

#13 固定資産除却損の注記（連結）

※7 固定資産除却損の内訳は、次のとおりです。

2023/02/06 9:20

#14 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法（連結）

告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と概ね同一です。
報告セグメントの利益は、営業利益ベースの数値です。セグメント間の内部売上高および振替高は市場実勢価格に基づいています。2023/02/06 9:20

#15 引当金の計上基準

職給付見込額の期間帰属方法
退職給付債務の算定にあたり、退職給付見込額を当事業年度末までの期間に帰属させる方法については、給付算定式基準によるものです。
②数理計算上の差異および過去勤務費用の費用処理方法
過去勤務費用については、その発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(12年)による定額法により費用処理しています。
数理計算上の差異については、各事業年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(12年)による定額法により按分した額を、それぞれ発生の翌事業年度から費用処理しています。
なお、年金資産の額が企業年金制度に係る退職給付債務に当該企業年金制度に係る未認識数理計算上の差異等を加減した額を超えている場合には、貸借対照表の前払年金費用に計上しています。2023/02/06 9:20

#16 担保に供している資産の注記（連結）

※2 担保資産および担保付債務
担保に供している資産は、次のとおりです。

2023/02/06 9:20

#17 有形固定資産、地域ごとの情報（連結）

形固定資産
本邦に所在している有形固定資産の金額が連結貸借対照表の有形固定資産の金額の90%を超えるため、記載を省略しています。2023/02/06 9:20

#18 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※4 圧縮記帳額
国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳累計額は、次のとおりです。

2023/02/06 9:20

#19 有形固定資産等明細表（連結）

【有形固定資産等明細表】
(単位:百万円)

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#20 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）

・「時価の算定に関する会計基準」(企業会計基準第30号 2019年7月4日企業会計基準委員会)
・「棚卸資産の評価に関する会計基準」(企業会計基準第9号 2019年7月4日企業会計基準委員会)
・「金融商品に関する会計基準」(企業会計基準第10号 2019年7月4日企業会計基準委員会)

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#21 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳（連結）

※3 当連結会計年度に株式の取得により新たに連結子会社となった会社の資産および負債の主な内訳
株式の取得により新たにPT Kiat Ananda Cold Storage、PT Ananda Solusindo、PT Manggala Kiat AnandaおよびPT Trans Kontainer Solusindoの4社を連結したことに伴う連結開始時の主な資産および負債の内訳ならびに株式の取得価額と株式の取得による支出との関係は次のとおりです。

2023/02/06 9:20

#22 株式の売却により連結子会社でなくなった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳（連結）

※2 当連結会計年度に株式の売却により連結子会社でなくなった会社の資産および負債の主な内訳
株式の売却によりHENNINGSEN FOODS,INC.が連結子会社でなくなったことに伴う売却時の主な資産および負債の内訳ならびに株式の売却価額と売却による収入は次のとおりです。

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#23 減損損失に関する注記（連結）

※6 減損損失
当社グループは以下の資産または資産グループについて減損損失を計上しました。
前連結会計年度(自 2018年12月1日至 2019年11月30日)

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#24 税効果会計関係、財務諸表（連結）

(税効果会計関係)
1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前事業年度(2019年11月30日)	当事業年度(2020年11月30日)
繰延税金資産
関係会社株式評価損	1,395百万円	1,724百万円
繰延税金負債合計	△9,091	△8,887
繰延税金資産(負債)の純額	△5,511	△5,265

2.法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳

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#25 税効果会計関係、連結財務諸表（連結）

(税効果会計関係)
1.繰延税金資産および繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳

	前連結会計年度(2019年11月30日)	当連結会計年度(2020年11月30日)
繰延税金資産
未実現利益	2,070百万円	2,141百万円
繰延税金負債
退職給付に係る資産	△2,907	△2,790
固定資産評価差額	△735	△735
繰延税金負債合計	△11,266	△11,264
繰延税金資産(負債)の純額	△1,719	△1,779

(注) 当社および連結子会社において減損損失等により将来減算一時差異が増加し、回収可能性を検討し

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#26 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）

持続的な成長を実現するために、適正な投資の実行や株主還元を行いながら、健全な経営基盤を確立します。
キャッシュ・フローの配分については、4年間の累積営業キャッシュ・フローを1,400億円とし、その範囲内でのコントロールを基本とします。設備投資は約700億円の計画とし、資産や投資の効率性を重視します。内部留保については、自己資本比率60%以上を目安とし、将来の成長のため、新規展開の資金を確保した上で株主還元を拡充します。
◇経営指標

2023/02/06 9:20

#27 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）

◇ 財政状態の状況
・総資産は、4,517億23百万円と前期末比74億14百万円増加
主に現金及び預金の増加100億58百万円、受取手形及び売掛金の減少98億68百万円、建物及び構築物の増加60億45百万円、機械装置及び運搬具の増加59億15百万円、建設仮勘定の減少99億16百万円、ソフトウエアの増加29億84百万円によるものです。

2023/02/06 9:20

#28 資産の評価基準及び評価方法

時価のあるもの
決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)によるものです。
時価のないもの

2023/02/06 9:20

#29 資産除去債務明細表、連結財務諸表（連結）

【資産除去債務明細表】
当連結会計年度期首および当連結会計年度末における資産除去債務の金額が、当連結会計年度期首および当連結会計年度末における負債および純資産の合計額の100分の1以下であるため、連結財務諸表規則第92条の2の規定により記載を省略しています。

2023/02/06 9:20

#30 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

3.当該資産除去債務の総額の増減

	前連結会計年度(自 2018年12月1日至 2019年11月30日)	当連結会計年度(自 2019年12月1日至 2020年11月30日)
期首残高	1,123百万円	1,187百万円
有形固定資産の取得に伴う増加額	59	26
時の経過による調整額	7	7

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#31 追加情報、連結財務諸表（連結）

(新型コロナウイルス感染症拡大の影響に関する会計上の見積り)
当社グループは、固定資産の減損会計等の会計上の見積りを、連結財務諸表作成時における入手可能な情報に基づき実施しています。
新型コロナウイルス感染症拡大の収束時期が不透明な状況において、世界および日本の景気が回復基調に戻るには相当の時間を要すると想定しています。そのため、外食・インバウンドの需要は緩やかに回復するという前提を置いて会計上の見積りを実施しています。

2023/02/06 9:20

#32 退職給付に係る会計処理の方法（連結）

職給付に係る会計処理の方法
(イ)退職給付見込額の期間帰属方法
退職給付債務の算定にあたり、退職給付見込額を当連結会計年度末までの期間に帰属させる方法については、給付算定式基準によるものです。
(ロ)数理計算上の差異および過去勤務費用の費用処理方法
過去勤務費用については、その発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(主として12年)による定額法により費用処理しています。
数理計算上の差異については、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(主として12年)による定額法により按分した額を、それぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理しています。
なお、年金資産の額が企業年金制度に係る退職給付債務の額を超えている場合には、連結貸借対照表の退職給付に係る資産に計上しています。2023/02/06 9:20

#33 退職給付関係、連結財務諸表（連結）

(注)簡便法を採用している連結子会社の退職給付費用は「勤務費用」に計上しています。
(2)年金資産の期首残高と期末残高の調整表

	前連結会計年度(自 2018年12月1日至 2019年11月30日)	当連結会計年度(自 2019年12月1日至 2020年11月30日)
年金資産の期首残高	83,419百万円	83,757百万円
期待運用収益	2,085	2,097
その他	△161	△97
年金資産の期末残高	83,757	83,575

(3)退職給付債務および年金資産の期末残高と連結貸借対照表に計上された退職給付に係る負債および退職給付に係る資産の調整表

2023/02/06 9:20

#34 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

以上から、5社が増加し、3社が減少しています。
非連結子会社は17社であり、主要な非連結子会社は、株式会社キユーソーエルプランです。これらの非連結子会社の総資産、売上高、当期純損益および利益剰余金等のうち持分に見合う額の合計額は、いずれも連結財務諸表に及ぼす影響が軽微であるため連結の範囲から除外しています。
2.持分法の適用に関する事項

2023/02/06 9:20

#35 重要な会計方針、財務諸表（連結）

商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品は、移動平均法によるものです。
4.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)

2023/02/06 9:20

#36 重要な後発事象、連結財務諸表（連結）

この変更に伴い、当社グループの報告セグメントは「調理・調味料」、「サラダ・惣菜」、「タマゴ」、「フルーツソリューション」、「ファインケミカル」、「物流」および「共通」から、「市販用」、「業務用」、「海外」、「フルーツソリューション」、「ファインケミカル」および「共通」に変更することとしました。
なお、変更後の報告セグメントの区分によった場合の当連結会計年度の報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額に関する情報は以下のとおりです。
当連結会計年度(自 2019年12月1日至 2020年11月30日)

2023/02/06 9:20

#37 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法によるものです。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
建物及び構築物 2～50年
機械装置及び運搬具 2～10年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によるものです。
なお、主な耐用年数は以下のとおりです。
ソフトウエア 5年
(ハ)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産については、リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しています。
なお、IFRSを適用している在外連結子会社については、(会計方針の変更)に記載のとおり当連結会計年度よりIFRS第16号「リース」を適用しています。これにより、借手は原則としてすべてのリースを貸借対照表に資産および負債として計上し、資産に計上された使用権資産の減価償却方法については定額法を採用しています。2023/02/06 9:20

#38 重要な繰延資産の処理方法（連結）

要な繰延資産の処理方法
開業費については、支出時に全額費用として処理しています。2023/02/06 9:20

#39 重要な資産の評価基準及び評価方法（連結）

期保有目的の債券は、償却原価法(定額法)によるものです。
② 持分法非適用の子会社株式および関連会社株式は、移動平均法による原価法によるものです。
③ その他有価証券のうち時価のあるものは、決算日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)により、時価のないものは移動平均法による原価法によるものです。
(ロ)デリバティブ
時価法によるものです。
なお、ヘッジ会計の要件を満たす取引については、ヘッジ会計を採用しています。
(ハ)たな卸資産
商品及び製品、仕掛品、原材料及び貯蔵品は、主として移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)によるものです。2023/02/06 9:20

#40 金融商品関係、連結財務諸表（連結）

(1) 金融商品に対する取組方針
当社グループは、設備投資計画に照らして、必要な資金を銀行借入および社債発行により調達しています。一時的な余資は安全性の高い金融資産で運用し、また短期的な運転資金を銀行借入により調達しています。デリバティブ取引は、後述するリスクのヘッジを目的としており、投機目的では行わない方針です。
(2) 金融商品の内容およびそのリスク

2023/02/06 9:20

#41 １株当たり情報、連結財務諸表（連結）

2.1株当たり純資産額の算定上の基礎は、以下のとおりです。

	前連結会計年度(2019年11月30日)	当連結会計年度(2020年11月30日)
純資産の部の合計額(百万円)	276,753	285,377
純資産の部の合計額から控除する金額(百万円)	41,201	45,844
(うち非支配株主持分(百万円))	(41,201)	(45,844)

3.1株当たり当期純利益の算定上の基礎は、以下のとおりです。

2023/02/06 9:20