有価証券報告書-第50期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)
有報資料
当社の商品開発活動方針は、食品メーカーとして「安心・安全」な食品であること、かつ利便性・本格志向を融合させた高品質商品を消費者に提供し、新しい食生活を提案していく事にあります。
第50期の商品開発活動の体制は、NB商品の開発を担当する商品開発二課・三課(福岡16名)、PB・特注品の開発を担当する商品開発一課・三課(東京16名、福岡13名)、食品表示管理・基礎技術を担当する商品管理部(福岡9名)、食のトレンド情報収集と新商品案の策定等を行なう商品企画部(福岡5名、東京5名)です。販売現場および生産現場と直結した商品開発体制を整備することにより、新商品の企画・開発のスピードアップと精度の追求、商品の安全性確保を図っております。
商品開発活動は、自社工場及び協力工場での調味料開発、具材と調味料をセットした即席食品の開発、新しい包装形態の商品開発、流通・加工食品ユーザーとの共同企画によるPB特注商品開発、技術資料の提供等を行っております。
当事業年度の主な成果としては、即食・個食のニーズに対応した新商品、簡便調味料商品の開発を行ないました。小売用商品では『地鶏だし鍋スープ』『豚だし鍋スープ』『ステーキソースガーリック醤油』『エスニック風スープはるさめ』、業務用商品では『焼肉のたれ凛』等をリリースしました。
今後も、各販売チャネルと加工食品ルートに向けた新しいメニュー提案とともに、継続的な新製品開発に取り組んで参ります。
当事業年度の研究開発費総額は、240,361千円であります。
第50期の商品開発活動の体制は、NB商品の開発を担当する商品開発二課・三課(福岡16名)、PB・特注品の開発を担当する商品開発一課・三課(東京16名、福岡13名)、食品表示管理・基礎技術を担当する商品管理部(福岡9名)、食のトレンド情報収集と新商品案の策定等を行なう商品企画部(福岡5名、東京5名)です。販売現場および生産現場と直結した商品開発体制を整備することにより、新商品の企画・開発のスピードアップと精度の追求、商品の安全性確保を図っております。
商品開発活動は、自社工場及び協力工場での調味料開発、具材と調味料をセットした即席食品の開発、新しい包装形態の商品開発、流通・加工食品ユーザーとの共同企画によるPB特注商品開発、技術資料の提供等を行っております。
当事業年度の主な成果としては、即食・個食のニーズに対応した新商品、簡便調味料商品の開発を行ないました。小売用商品では『地鶏だし鍋スープ』『豚だし鍋スープ』『ステーキソースガーリック醤油』『エスニック風スープはるさめ』、業務用商品では『焼肉のたれ凛』等をリリースしました。
今後も、各販売チャネルと加工食品ルートに向けた新しいメニュー提案とともに、継続的な新製品開発に取り組んで参ります。
当事業年度の研究開発費総額は、240,361千円であります。