東海染工(3577)の賞与引当金の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 2億6320万
- 2009年3月31日 -93.5%
- 1710万
- 2010年3月31日 +541.58%
- 1億971万
- 2011年3月31日 -69.77%
- 3317万
- 2012年3月31日 -10.52%
- 2968万
- 2013年3月31日 +54.2%
- 4576万
- 2014年3月31日 +116.05%
- 9888万
- 2015年3月31日 +77.98%
- 1億7599万
- 2016年3月31日 +2.53%
- 1億8045万
- 2017年3月31日 -1.19%
- 1億7830万
- 2018年3月31日 -13.45%
- 1億5432万
- 2019年3月31日 +7.76%
- 1億6629万
- 2020年3月31日 -29%
- 1億1807万
- 2021年3月31日 -2.24%
- 1億1542万
- 2022年3月31日 +9.79%
- 1億2672万
- 2023年3月31日 -3.76%
- 1億2195万
- 2024年3月31日 -15.79%
- 1億270万
- 2025年3月31日 +57.42%
- 1億6167万
- 2026年3月31日 +19.79%
- 1億9365万
個別
- 2008年3月31日
- 2億4170万
- 2010年3月31日 -68.1%
- 7710万
- 2013年3月31日 -84.43%
- 1200万
- 2014年3月31日 +387.92%
- 5859万
- 2015年3月31日 +121.54%
- 1億2980万
- 2016年3月31日 +2.83%
- 1億3347万
- 2017年3月31日 -8.23%
- 1億2249万
- 2018年3月31日 -17.56%
- 1億98万
- 2019年3月31日 +10.86%
- 1億1195万
- 2020年3月31日 -52.74%
- 5291万
- 2021年3月31日 -4.99%
- 5027万
- 2022年3月31日 +3.8%
- 5218万
- 2023年3月31日 -14.68%
- 4452万
- 2024年3月31日 -53.46%
- 2072万
- 2025年3月31日 +214.48%
- 6516万
- 2026年3月31日 -35.42%
- 4208万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2026/06/25 10:06
前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日) 従業員給料手当 581,043千円 576,084千円 賞与引当金繰入額 37,121千円 39,163千円 退職給付費用 4,306千円 4,096千円 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- デリバティブ取引により生じる債権及び債務
時価法2026/06/25 10:06 - #3 引当金明細表(連結)
- 2026/06/25 10:06
科目 当期首残高 当期増加額 当期減少額 当期末残高 貸倒引当金 72,021 1,110 1,840 71,291 賞与引当金 65,160 42,080 65,160 42,080 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 10:06
2 法定実効税率と税効果会計適用後の法人税等の負担率との間に重要な差異があるときの、当該差異の原因となった主要な項目別の内訳前事業年度(2025年3月31日) 当事業年度(2026年3月31日) 退職給付引当金 114,665千円 89,781千円 賞与引当金 23,121千円 15,297千円 未払役員退職慰労金 70,393千円 -千円
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1. 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2026/06/25 10:06
(注)1 税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額前連結会計年度(2025年3月31日) 当連結会計年度(2026年3月31日) 退職給付に係る負債 143,933千円 120,451千円 賞与引当金 70,187千円 81,603千円 役員退職慰労引当金 5,100千円 2,352千円
前連結会計年度(2025年3月31日) - #6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 棚卸資産の評価基準及び評価方法
評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。
商品 個別法
製品 移動平均法
仕掛品 加工仕掛品は売価還元法
その他の仕掛品は移動平均法
原材料・貯蔵品
移動平均法
2 固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。2026/06/25 10:06