岐センの無形固定資産の推移 - 第一四半期

【期間】

連結

2009年9月30日: 652万
2014年9月30日 +283.88%: 2505万
2015年9月30日 +146.68%: 6180万
2016年9月30日 -8.94%: 5628万
2017年9月30日 -24.28%: 4261万
2018年9月30日 -18.52%: 3472万
2019年9月30日 -33.28%: 2316万
2020年9月30日 -54.09%: 1063万
2021年9月30日 -8.59%: 972万
2022年9月30日 +18.56%: 1152万
2023年9月30日 -18.64%: 937万
2024年9月30日 -25.2%: 701万
2025年9月30日 +3.76%: 727万

個別

2009年9月30日: 231万
2014年9月30日 +943.97%: 2416万
2015年9月30日 +154.02%: 6139万
2016年9月30日 -8.9%: 5592万
2017年9月30日 -24.5%: 4222万
2018年9月30日 -18.46%: 3443万
2019年9月30日 -33.47%: 2290万
2020年9月30日 -56.47%: 997万
2021年9月30日 -38.32%: 615万
2022年9月30日 +30.76%: 804万
2023年9月30日 -25.62%: 598万
2024年9月30日 -38.03%: 370万
2025年9月30日 +8.9%: 403万

有報情報

#1 リース取引関係、中間連結財務諸表（連結）

無形固定資産
該当事項はない。
(2)リース資産の減価償却の方法
中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項「4.会計方針に関する事項 (2)重要な減価償却資産の減価償却の方法」に記載のとおりである。2025/12/22 10:48

#2 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械装置及び運搬具 2～22年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用分)については社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。

2025/12/22 10:48

#3 会計方針に関する事項（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用している。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりである。
建物及び構築物 5～50年
機械装置及び運搬具 2～22年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用分)については社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。
ハリース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用している。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価格を零とする定額法を採用している。2025/12/22 10:48

#4 減価償却額の注記

3 減価償却実施額

	前中間会計期間(自 2024年4月1日至 2024年9月30日)	当中間会計期間(自 2025年4月1日至 2025年9月30日)
有形固定資産	71,356千円	98,802千円
無形固定資産	973	943
計	72,329	99,745

2025/12/22 10:48

#5 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

機械装置及び運搬具 2～8年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。

2025/12/22 10:48