8114 デサント

8114
2024/04/26
時価
2661億円
PER 予
23.76倍
2010年以降
赤字-62.04倍
(2010-2023年)
PBR
2.37倍
2010年以降
0.52-4.46倍
(2010-2023年)
配当 予
1.27%
ROE 予
9.98%
ROA 予
7.75%
資料
Link
CSV,JSON

賞与引当金

【期間】

連結

2008年3月31日
7億7500万
2009年3月31日 -3.61%
7億4700万
2010年3月31日 +3.08%
7億7000万
2011年3月31日 +0.52%
7億7400万
2012年3月31日 +0.13%
7億7500万
2013年3月31日 +1.68%
7億8800万
2014年3月31日 -2.54%
7億6800万
2015年3月31日 +4.04%
7億9900万
2016年3月31日 +8.01%
8億6300万
2017年3月31日 +3.48%
8億9300万
2018年3月31日 +0.9%
9億100万
2019年3月31日 -0.33%
8億9800万
2020年3月31日 +7.46%
9億6500万
2021年3月31日 -12.85%
8億4100万
2022年3月31日 +75.62%
14億7700万
2023年3月31日 -13.13%
12億8300万

個別

2008年3月31日
6億9300万
2009年3月31日 -4.18%
6億6400万
2010年3月31日 +3.01%
6億8400万
2011年3月31日 -0.29%
6億8200万
2012年3月31日 -0.59%
6億7800万
2013年3月31日 +1.33%
6億8700万
2014年3月31日 +0.15%
6億8800万
2015年3月31日 +5.09%
7億2300万
2016年3月31日 +8.58%
7億8500万
2017年3月31日 -0.25%
7億8300万
2018年3月31日 -74.46%
2億
2019年3月31日 +7%
2億1400万
2020年3月31日 +10.28%
2億3600万
2021年3月31日 -83.47%
3900万
2022年3月31日 +58.97%
6200万
2023年3月31日 -40.32%
3700万

有報情報

#1 主要な販売費及び一般管理費(連結)
※3 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、以下のとおりであります。
前連結会計年度(自 2021年4月1日至 2022年3月31日)当連結会計年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日)
給料手当及び賞与9,412百万円10,071百万円
賞与引当金繰入額1,391百万円1,211百万円
退職給付費用401百万円353百万円
2023/06/15 15:24
#2 会計方針に関する事項(連結)
デリバティブ取引
時価法によっております。2023/06/15 15:24
#3 引当金明細表(連結)
【引当金明細表】
区分当期首残高(百万円)当期増加額(百万円)当期減少額(百万円)当期末残高(百万円)
貸倒引当金43-439
賞与引当金62376237
2023/06/15 15:24
#4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前事業年度(2022年3月31日)当事業年度(2023年3月31日)
貸倒引当金13百万円11百万円
賞与引当金18百万円11百万円
退職給付引当金4百万円3百万円
(表示方法の変更)
前事業年度において、区分掲記しておりました評価性引当額の内訳につきましては、税務上の繰越欠損金の額の重要性が乏しいため、区分掲記しない方法に変更しております。
2023/06/15 15:24
#5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
1 繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳
前連結会計年度(2022年3月31日)当連結会計年度(2023年3月31日)
返金負債778百万円414百万円
賞与引当金508百万円442百万円
未払金124百万円75百万円
(表示方法の変更)
前連結会計年度において、区分掲記しておりました評価性引当額の内訳につきましては、税務上の繰越欠損金の額の重要性が乏しいため、区分掲記しない方法に変更しております。また、前連結会計年度において記載しておりました「税務上の繰越欠損金及びその繰延税金資産の繰越期限別の金額」につきましても、税務上の緑越欠損金の額の重要性が乏しいため、前連結会計年度の記載についても省略しております。
2023/06/15 15:24
#6 重要な会計方針、財務諸表(連結)
その他有価証券
①市場価格のない株式等以外のもの
決算日の市場価格等に基づく時価法によっております。(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定しております。)
②市場価格のない株式等
移動平均法による原価法によっております。
2 デリバティブの評価基準及び評価方法
デリバティブ…時価法によっております。
3 固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 3年~50年
工具、器具及び備品 2年~20年2023/06/15 15:24