8114 デサント

8114
2025/01/23
時価
3334億円
PER 予
26.21倍
2010年以降
赤字-62.04倍
(2010-2024年)
PBR
2.7倍
2010年以降
0.52-4.46倍
(2010-2024年)
配当 予
0%
ROE 予
10.29%
ROA 予
7.89%
資料
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有報情報

#1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
外部顧客への売上のうち、連結損益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載はありません。
【報告セグメントごとの固定資産の減損損失に関する情報】
前連結会計年度(自 2015年4月1日 至 2016年3月31日)
2017/06/22 16:15
#2 事業等のリスク
当社グループは、製商品の輸出入において一部外貨建取引を行っております。また外貨建の資産、負債を保有しておりますので、為替相場の大幅な変動があった場合は、事業成績が大きく変動する可能性があります。
(4) 固定資産の減損について
当社グループは、有形固定資産、商標権、のれんなどの固定資産を保有しております。有形固定資産及び商標権等のうち、減損の兆候が認められる資産又は資産グループについては、回収可能額(当該資産又は資産グループから得られる割引後将来キャッシュ・フローの総額もしくは当該資産又は資産グループの正味売却価額のいずれか高い方の金額)が帳簿価額を下回った場合、帳簿価額を回収可能価額まで減損し、減損した当該金額を減損損失として計上することとなります。このため、当該資産又は資産グループが属する事業の経営環境の著しい変化や収益状況の悪化等により、固定資産の減損損失を計上する必要が生じた場合には、事業成績が大きく変動する可能性があります。
2017/06/22 16:15
#3 固定資産の減価償却の方法
固定資産の減価償却の方法
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 15年~50年
工具、器具及び備品 5年~20年
(2) 無形固定資産
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/22 16:15
#4 有形固定資産、地域ごとの情報(連結)
(2) 有形固定資産
(単位:百万円)
2017/06/22 16:15
#5 有形固定資産の減価償却累計額の注記(連結)
※1 有形固定資産に係る注記
有形固定資産の減価償却累計額は次のとおりであります。
2017/06/22 16:15
#6 有形固定資産等明細表(連結)
【有形固定資産等明細表】
2017/06/22 16:15
#7 株式の取得により新たに連結子会社となった会社がある場合には、当該会社の資産及び負債の主な内訳(連結)
株式の取得により新たにPEDES INVESTMENTS LTD.他同グループ子会社4社(イノヴェイトグループ)を連結したことに伴う連結開始時の資産及び負債の内訳並びにイノヴェイトグループ株式の取得価額とイノヴェイトグループ取得のための支出(純増)との関係は次のとおりです。
流動資産1,718百万円
固定資産2,421 〃
のれん3,636 〃
当連結会計年度(自 2016年4月1日 至 2017年3月31日)
該当事項はありません。
2017/06/22 16:15
#8 表示方法の変更、連結財務諸表(連結)
(連結キャッシュ・フロー計算書)
前連結会計年度において、独立掲記しておりました「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「有形固定資産除売却損益」は重要性が乏しくなったため、当連結会計年度より「その他」に含めて表示しております。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っております。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「有形固定資産除売却損益」に表示していた△147百万円は、「その他」として組み替えております。
2017/06/22 16:15
#9 設備投資等の概要
1 【設備投資等の概要】
当連結会計年度の設備投資の総額は、4,554百万円であり、主なものは新店舗出店に伴う投資であります。なお、生産能力に重大な影響を及ぼすような固定資産の売却、撤去又は滅失はありません。
2017/06/22 16:15
#10 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
流動資産は前連結会計年度末に比べ1,545百万円減少し、73,395百万円となりました。これは主に現金及び預金の減少3,199百万円、商品及び製品の増加1,452百万円によるものです。
固定資産は前連結会計年度末に比べ898百万円増加し、33,580百万円となりました。これは主に有形固定資産の増加2,002百万円、無形固定資産の減少1,628百万円によるものです。
負債合計は前連結会計年度末に比べ1,843百万円減少し、36,032百万円となりました。これは主に支払手形及び買掛金の減少200百万円、未払法人税等の減少970百万円、長期借入金の減少735百万円、退職給付に係る負債の減少235百万円によるものです。
2017/06/22 16:15
#11 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
(3) 当該資産除去債務の総額の増減
前連結会計年度(自 2015年4月1日至 2016年3月31日)当連結会計年度(自 2016年4月1日至 2017年3月31日)
期首残高159百万円168百万円
有形固定資産の取得に伴う増加額24百万円5百万円
時の経過による調整額0百万円0百万円
2017/06/22 16:15
#12 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
固定資産(リース資産を除く。)
主として定率法によっております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 15年~50年
②無形固定資産(のれんを除く。)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/22 16:15

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