建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)
定額法を採用しております。
その他の有形固定資産
定率法を採用しております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/06/23 11:01

#2 固定資産処分損の注記

※6 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
土地及び建物	2百万円	5百万円
構築物及び器具備品	0百万円	1百万円

2016/06/23 11:01

#3 固定資産売却益の注記（連結）

※4 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)	当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日)
土地及び建物	3百万円	-百万円
その他	0百万円	0百万円

2016/06/23 11:01

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成27年3月31日)	当連結会計年度(平成28年3月31日)
建物	624百万円	588百万円
土地	364百万円	364百万円

担保付債務は、次のとおりであります。

2016/06/23 11:01

#5 減損損失に関する注記（連結）

当社グループは、事業用資産については各拠点を基礎としてグルーピングを行っており、遊休資産については個々の資産ごとに減損の検討を行っております。
減損は業績不振を要因としており、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(34百万円)として特別損失に計上いたしました。その内訳は、リース資産24百万円、建物及び構築物4百万円、その他5百万円であります。
なお、採算の悪化している営業店舗の回収可能価額は使用価値により測定しており、将来キャッシュ・フローに基づく使用価値がマイナスのため、回収可能価額をゼロとして算定しております。

2016/06/23 11:01

#6 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

イ 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)……定額法を採用しております。
その他の有形固定資産……………定率法を採用しております。

2016/06/23 11:01