有価証券報告書-第65期(平成27年4月1日-平成28年3月31日)

(2)重要な減価償却資産の減価償却方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
建物(建物附属設備を除く)……定額法を採用しております。
その他の有形固定資産……………定率法を採用しております。
ただし、国内連結子会社1社および在外連結子会社2社は定額法によっております。
少額減価償却資産…………………取得価額が10万円以上20万円未満の資産については、3年均等償却をしております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物及び構築物	3～50年
機械装置及び運搬具	2～12年

ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。