- 3597
- 2026/10/29
- 時価
- 252億円
- PER 予
- 16.85倍
- 2010年以降
- 5.45-33.48倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.65倍
- 2010年以降
- 0.47-1.05倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 5.7%
- ROE 予
- 3.88%
- ROA 予
- 3.49%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
自重堂(3597)の全事業営業利益の推移 - 通期
連結
- 2008年6月30日
- 23億2696万
- 2009年6月30日 -19.5%
- 18億7312万
- 2010年6月30日 -1.89%
- 18億3773万
- 2011年6月30日 -7.43%
- 17億119万
- 2012年6月30日 +47.55%
- 25億1007万
- 2013年6月30日 -13.36%
- 21億7461万
- 2014年6月30日 -8.4%
- 19億9188万
- 2015年6月30日 -0.5%
- 19億8186万
- 2016年6月30日 +31.68%
- 26億962万
- 2017年6月30日 +15.98%
- 30億2664万
- 2018年6月30日 -4.03%
- 29億469万
- 2019年6月30日 -12.25%
- 25億4890万
- 2020年6月30日 -27.52%
- 18億4732万
- 2021年6月30日 +16.85%
- 21億5862万
- 2022年6月30日 +2.6%
- 22億1485万
- 2023年6月30日 +39.45%
- 30億8857万
- 2024年6月30日 -15.48%
- 26億1044万
- 2025年6月30日 -44.58%
- 14億4660万
- 2026年6月30日 +7.89%
- 15億6074万
個別
- 2008年6月30日
- 23億9515万
- 2009年6月30日 -25.58%
- 17億8259万
- 2010年6月30日 -6.36%
- 16億6923万
- 2011年6月30日 -6.2%
- 15億6578万
- 2012年6月30日 +50.62%
- 23億5845万
- 2013年6月30日 -13.65%
- 20億3660万
- 2014年6月30日 -9.76%
- 18億3792万
- 2015年6月30日 +0.31%
- 18億4371万
- 2016年6月30日 +32.22%
- 24億3767万
- 2017年6月30日 +9.26%
- 26億6343万
- 2018年6月30日 -2.39%
- 25億9978万
- 2019年6月30日 -2.58%
- 25億3266万
- 2020年6月30日 -25.93%
- 18億7598万
- 2021年6月30日 +6.01%
- 19億8875万
- 2022年6月30日 -7.51%
- 18億3935万
- 2023年6月30日 +61.61%
- 29億7250万
- 2024年6月30日 -16.44%
- 24億8383万
- 2025年6月30日 -46.94%
- 13億1793万
- 2026年6月30日 +8.69%
- 14億3246万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 今春夏商戦においては、同業他社の多くが連続して値上げを行う中、当社は、業界を支える販売代理店様を支援することによる業界全体の活性化を考慮して、値上げを行わず、価格据え置きとしておりましたが、来る秋冬商戦においては、昨今の素材・エネルギー価格の高騰により、仕入価格は継続して上昇しており、当社の自助努力だけでは価格を維持することが困難となったことから、2026年10月1日出荷分より、値上げさせて頂くことを決定しました。今後、販売代理店様、ユーザー様に値上げをご理解頂くよう、営業活動を続けてまいります。2026/09/25 15:23
以上の結果、当連結会計年度の経営成績は、売上高は、欠品・納期遅れにより販売機会ロスが発生したことや、前連結会計年度において、企業の熱中症対策が義務化されたことで電動ファン付ウェア・空調服の売上が大きく伸びたものの、当連結会計年度においては、その反動減と長梅雨の影響により空調服の売上が伸び悩んだことなどから、13,275百万円(前連結会計年度比11.1%減)となりました。営業利益については、売上が減少しているものの、入荷が遅れたことによりコストアップの影響が限定的であったため粗利率を維持できたことや、広告宣伝活動の見直しにより広告宣伝費を抑制したことなどにより、1,560百万円(前連結会計年度比7.9%増)となりました。経常利益は、輸入取引に係る為替変動リスクをヘッジする目的で行っております為替予約取引に係る時価評価によるデリバティブ評価益の計上などにより、2,078百万円(前連結会計年度比27.7%増)となり、親会社株主に帰属する当期純利益は1,427百万円(前連結会計年度比26.5%増)となりました。
なお、当社グループは単一セグメントに該当するため、事業の種類別セグメントは記載しておりません。