無形固定資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2016年3月31日
- 366万
- 2017年3月31日 +509.87%
- 2235万
- 2018年3月31日 +999.99%
- 3億6725万
- 2019年3月31日 -43.39%
- 2億789万
- 2020年3月31日 +157.44%
- 5億3519万
- 2021年3月31日 -19.15%
- 4億3272万
- 2022年3月31日 +1.2%
- 4億3792万
- 2023年3月31日 -14.69%
- 3億7358万
個別
- 2008年8月31日
- 3億3033万
- 2009年8月31日 -12.57%
- 2億8880万
- 2010年8月31日 -13.59%
- 2億4954万
- 2011年8月31日 -15.61%
- 2億1060万
- 2012年8月31日 -32.39%
- 1億4239万
- 2013年3月31日 +0.64%
- 1億4330万
- 2014年3月31日 +3.51%
- 1億4834万
- 2015年3月31日 +5.43%
- 1億5639万
- 2016年3月31日 -97.66%
- 366万
- 2017年3月31日 +509.87%
- 2235万
- 2018年3月31日 +200.64%
- 6721万
- 2019年3月31日 +186.54%
- 1億9260万
- 2020年3月31日 +138.5%
- 4億5935万
- 2021年3月31日 -14.06%
- 3億9478万
- 2022年3月31日 +2.95%
- 4億642万
- 2023年3月31日 -18.59%
- 3億3087万
有報情報
- #1 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- 2023/06/29 11:08
(注)1.「その他」の区分は報告セグメントに含まれない事業活動であり、美容関連事業等を含んでおります。(単位:千円) 減価償却費 - 382,640 有形固定資産及び無形固定資産の増加額 - 507,157
2.セグメント利益又は損失(△)の調整額775千円には、減価償却の調整額が含まれております。 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
イ. 商品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
ロ. 原材料・貯蔵品
移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
一部の貯蔵品につきましては、最終仕入原価法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3~50年
機械及び装置 3~18年
車両運搬具 4年
工具、器具及び備品 2~15年2023/06/29 11:08 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 工具、器具及び備品 2~15年2023/06/29 11:08
② 無形固定資産(リース資産を除く)
自社利用のソフトウエア - #4 重要な会計上の見積り、連結財務諸表(連結)
- (1)当連結会計年度の連結財務諸表に計上した金額2023/06/29 11:08
(2)識別した項目に係る重要な会計上の見積りの内容に関する情報(単位:千円) 店舗に係る有形固定資産・無形固定資産・投資その他の資産 婚礼・宴会関連事業 1,083,308 減損損失 30,570
当社グループは、他の資産又は資産グループのキャッシュ・フローから概ね独立したキャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗単位でのグルーピングを行い、資産又は資産グループに減損の兆候があるかどうか判定しております。減損の兆候があると判定した場合には、当該資産グループから得られる事業計画に基づく割引前将来キャッシュ・フローの総額と固定資産の簿価を比較し、減損損失の認識が必要かどうか判定しております。減損損失の認識が必要となった場合には、固定資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として計上しております。 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 工具、器具及び備品 3~15年2023/06/29 11:08
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。