#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: (イ)無形固定資産
主として、ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法
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#2 主要な設備の状況: (注)1.帳簿価額は「固定資産の減損に係る会計基準」及び「固定資産の減損に係る会計基準の適用指針」適用後の金額を表示しております。
2.帳簿価額のうち「その他」の主なものは、工具、器具及び備品、ソフトウエアであります。
なお、金額には消費税等は含まれておりません。
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#3 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)
定率法を採用しております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 8～50年
車両運搬具 4年
工具、器具及び備品 2～8年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
定額法を採用しております。2018/06/29 16:44
#4 有形固定資産等明細表（連結）: (注)1.主な増加額は、工具、器具及び備品の体型計測システムの取得、ソフトウエアの基幹システムの機能追加、リース資産の複合機入替によるものであります。
2.「当期減少額」欄の( )内は内書で、減損損失の計上額であります。
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#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: ② 無形固定資産(リース資産を除く)
イ. 自社利用のソフトウエア
社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
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